2021 Fiscal Year Annual Research Report
Educational Innovation of College Physics through Development and Implementation of Japanese-style Active Learning Pedagogy
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19H01711
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
土佐 幸子 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (40720959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 昭三 新潟大学, 人文社会科学系, 名誉教授 (10018822)
伊藤 克美 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (50242392)
中野 博章 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (60262424)
植松 晴子 (小松晴子) 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70225572)
中村 琢 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70377943)
山田 吉英 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (30588570)
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90319377)
梅田 貴士 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (40451679)
岸本 功 山陽小野田市立山口東京理科大学, 共通教育センター, 准教授 (60399433)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大学物理講義 / レッスンスタディ / アクティブ・ラーニング / 日本式AL型教授法開発 / 大学教員の支援体制 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学物理講義を日本式アクティブ・ラーニング（AL）型に変革し、それを全国的に波及させるために次の3点を目的とする。
①６大学で日本式AL型物理教授法を開発（R1～R3年）、継続的実践を通して効果検証（R3～R5年）。
②レッスンスタディ（授業研究）による協同的な教員支援体制の構築（R1～R5年）、教員にもたらす効果の解明（R3～R5年）
③日米研究者によるシンポジウム等の開催、全国的ネットワーク構築（R1～R5年）、得られた知見を世界へ発信（R4～R5年）
新型コロナウイルス感染拡大により、国内外の大学訪問はできなくなったが、前年度から始めたオンラインによる協議とレッスンスタディを、新潟大、福井大、広島大、山口東京理科大、東京学芸大、岐阜大、京都教育大の7大学を結んで、月1回の頻度で継続して行うことができた（計9回）。R3年度前半の活動では、実践事例の収集と協議を積極的に行った。9月の日本物理学会秋季大会では「大学物理講義の改善を促すオンライン・レッスンスタディ」という題目で発表を行い、学生の概念理解向上と教員の同僚性に関する意識向上を効果として挙げた。また、11月にある出版社からAL型の大学基礎物理学教科書の執筆依頼を受け、メンバー全員で執筆することとなった。R5年秋に刊行予定である。教科書執筆は、今まで実践と議論を積み重ねてきたAL型物理教授法を集大成し、公表するための大きなステップとなる。しかし、ALをどのように紙面に収めることができるかについて、不安視する声がメンバー内に多く挙がった。12月から7回のミーティングで、おおよその方針を固め、執筆活動を開始することができた。3月には米国ラトガース大のエトキナ教授によるAL型大学物理講義のワークショップを開催し、全国から18名の物理教育関係者が参加した。事後アンケートには全員から「とても有益だった」の回答があった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍において、対面での大学訪問はできなくなったが、前年度に引き続きオンライン・ミーティングによって以前よりも頻繁に協議を行えるようになったのは大きな収穫である。オンライン・ミーティングにより、計画②の「レッスンスタディによる協同的な教員支援体制の構築」を実現し、計画①の「６大学で日本式AL型物理教授法を開発と効果検証」について継続的に協議することができた。また、AL型大学物理教科書執筆によって、計画①を具体的な形で公表することができることになったのは、本研究の大きな進展である。物理教育研究の成果に基づき、学生の困難や誤概念を解消する教授方略を含めた本格的なAL型物理教科書の刊行は国内初のことである。実践事例の収集は、教科書付属の教員用ガイドブックに収めるという形で実現できそうである。さらに、教科書には学生用のワークシートと実験動画を含める予定であり、今まで開発してきた工夫を波及させることができる。
計画③の「全国的ネットワーク構築」に関して、前述の日本物理学会においての発表後、レッスンスタディへの参加希望者が数名おり、ネットワークは確実に広まりつつある。エトキナ教授のワークショップの参加者の一人は、その後、自分の研究にエトキナ教授のISLEという指導方略を取り入れ、高校物理の授業改善の参考としている。また、R4年1月に「理科カリキュラムを考える会」というNPO法人のシンポジウムにおいて、オンライン理科授業研究会の開催を呼びかけたところ、3名の参加者が集まった。さらにR3年5月の日米教員養成協議会（JUSTEC）において、「Promoting Active Learning in College Physics in Japan through Lesson Study」と題する発表を行い、本研究の成果を国際的に発信した。
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| Strategy for Future Research Activity |
①日本式AL型大学物理教科書の執筆：日本式AL型物理教授法に関して、開発と実践を積み重ねてきた内容を書籍として出版することが念願であった。それはできなかったが、代わりに大学物理教科書の出版という形で、AL型教授法の実践を公表できることになった。活動を紙面に表現するという困難がある中で、執筆を完成させるには、メンバー同士の協議が不可欠である。執筆計画ではR4年9月までに各自が分担の章の執筆を終了させ、その後の半年間を相互に協議し合い、修正を行う期間として設定している。一般的な教科書では多くの情報が詰め込まれた形になっているものが多い中、内容を絞り、AL型にするための問題の選定や活動の工夫を吟味し、執筆を行う。
②オンライン理科授業研究会の継続的開催：1月に3名だった参加者は、4月には8名になった。月1回の頻度でミーティングを開催予定である。参加者は主に高校理科教員であるが、理科授業改善にレッスンスタディが有効であることを、このメンバーの実践を通して探る。
③教員の意識調査アンケート：対象を拡大してレッスンスタディの効果を調査することができていない。シンポジウムやレッスンスタディ研究会参加者などに広く呼びかけて、サンプル数を増やしたい。
④国内外に研究成果の発信：コロナ禍が続く中ではあるが、アメリカ物理教師学会など対面開催の学会もあり、参加の判断が非常に難しい。可能な範囲で機会を求めたい。
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