2022 Fiscal Year Annual Research Report
Educational Innovation of College Physics through Development and Implementation of Japanese-style Active Learning Pedagogy
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19H01711
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| Research Institution | Niigata University |
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Principal Investigator |
土佐 幸子 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (40720959)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 昭三 新潟大学, 人文社会科学系, 名誉教授 (10018822)
伊藤 克美 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (50242392)
中野 博章 新潟大学, 自然科学系, 准教授 (60262424)
植松 晴子 (小松晴子) 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70225572)
中村 琢 岐阜大学, 教育学部, 准教授 (70377943)
山田 吉英 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (30588570)
谷口 和成 京都教育大学, 教育学部, 教授 (90319377)
梅田 貴士 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (40451679)
岸本 功 山陽小野田市立山口東京理科大学, 共通教育センター, 准教授 (60399433)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 大学物理講義 / レッスンスタディ / アクティブ・ラーニング / 日本式AL型教授法開発 / 大学教員の支援体制 / 探究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大学物理講義を日本式アクティブ・ラーニング（AL）型に変革し、それを全国的に波及させるために次の3点を目的とする。
①６大学で日本式AL型物理教授法を開発・実践と効果検証
②レッスンスタディ（授業研究）による協同的な教員支援体制の構築と教員への効果の解明
③日米研究者によるシンポジウム等の開催、全国的ネットワーク構築、得られた知見を世界へ発信
メンバーが開発・実践してきた日本式AL型物理教授法を大学初年次用教科書として出版するために、前年度に引き続き執筆活動に取り組んだ。R4年度は執筆分担を決め、月1回のオンライン・ミーティングを開催して、進捗状況の共有と内容の協議を行った（計11回）。ミーティングには新潟大、福井大、広島大、山口東京理科大、東京学芸大、岐阜大、京都教育大の7大学から研究者が参加し、各大学の事情を考慮しつつ、教科書として汎用的な効果を模索した。ミーティングでは章の内容の展開順序、活動や取り上げる演習問題等について、どのように紙面に提示することが主体的な学習を促すことにつながるかを細かく議論した。特に、学生に共通して見られる誤概念を解消する方略として、典型的な誤概念を表出しやすい問題設定や話し合い活動、モデル化や言葉の定義などについて議論を重ねた。9月からは力学分野のサブチームを結成し、集中的に議論を行った（計6回）。3月3－4日は、新潟において対面のミーティングを開き、壁にぶつかりがちな執筆活動に関して、顔を合わせての議論で新たな動機付けができた。3月4日午前には、米国タフツ大学のデイビッド・ハマー教授を講演者として、ハイブリッドのシンポジウムを開催した。対面10名、オンライン14名の参加者があり、ハマー教授が主張する「学生の混乱や気持ちを尊重した授業展開」について議論を行った。アンケート回答（N＝13）では、全員が「とても有益だった」と回答した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
目的①の日本式物理教授法の開発と実践に関して、大学物理教科書執筆という具体的な形で活動を進展させることができた。コロナ禍が続く中、7大学の研究者がそれぞれの大学で行った活動を基に執筆活動を行い、その内容について月1回のオンライン・ミーティングで議論できたのは大変有効であった。また、3月に2日間に渡り、対面で議論することができたのも、本研究の重要性を確認できて有効であった。
目的②のレッスンスタディ活動について、コロナ禍の影響で互いの大学を訪問することはできなかったが、11月にはビデオ録画した講義の視聴を通して、ピア・ディスカッションの効果に焦点を当てた議論を行った。また、前年度に立ち上げた「オンライン理科授業研究会」を月1回開催し、毎回約10名が参加して理科授業の協議会を行った。
目的③の普及活動に関して、8月に長崎大学で開催された日本物理教育学会において、前年度に行ったエトキナ教授によるワークショップについて発表を行った。エトキナ教授が提唱するISLEという理科教授法では、探究過程における生徒による仮説と検証方法の生成を重視している。新指導要領において「探究」が重視された中、多くの参加者から質問やコメントがあった。ISLEを切り口として、探究活動の重要性を伝えることができたと考える。また、ISLEの教授法について、5月にある中等教育学校における高大連携講座で、6月には新潟市の教員研修講座で取り上げ、実践的に広めることができた。同じく目的③の普及活動とネットワーク構築に関して、3月にハマー教授の講演を含むシンポジウムをハイブリッド形式で開催することができた。シンポジウムでは小グループによるディスカッションを多く取り入れ、参加者が自分の状況を振り返り、問題点を議論することができた。毎年のシンポジウムを楽しみにしているとの声もあり、全国的なネットワーク構築につながっていると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
R5年度は、本研究の最終年度である。次の項目に沿って、活動の集大成を行いたい。： ①日本式AL型大学物理教科書の執筆の積極的推進：当初の計画より遅れるが、R5年12月までに各自が分担の章の執筆を終了し、その後の3か月間を相互に協議・修正する期間として、R6年3月に脱稿することを目指す。ここまでAL型の教授法を紙面に表す工夫について議論してきたことを、実際に書くという作業である。
②執筆内容を基に、分担者がそれぞれの大学で講義を実践し、その効果検証を行う（生徒の概念理解を調査）。
③大学訪問を伴ったレッスンスタディ活動を再開させ、実践する講義について協議を行う。訪問が難しい場合には、オンラインによるレッスンスタディ活動を行い、「オンライン理科授業研究会」の活動を継続する。
④理科授業の教授法について、上記の研究会参加者などに呼びかけて教員の意識調査を実施し、意識の変化を探る。
⑤国内外への研究成果の発信ついて、教科書の執筆活動と発行が果たす意味を含め、得られた知見の学会発表に努める。
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