2020 Fiscal Year Annual Research Report
A Japanese-German comparative study of the role and contribution of MINT subject education to student personality formation
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19H01742
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| Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
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Principal Investigator |
吉岡 亮衛 国立教育政策研究所, その他部局等, 客員研究員 (40200951)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
Kaiser Stefan 筑波大学, 人文社会系(名誉教授), 名誉教授 (20260466)
寺田 光宏 岐阜聖徳学園大学, 教育学部, 教授 (40514641)
遠藤 優介 筑波大学, 人間系, 助教 (80759051)
藤田 剛志 千葉大学, 教育学部, 教授 (90209057)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 人格形成 / 日独比較 / MINT教育 / 学校教育 / 全人教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、小学校、中学校、高等学校の各学校段階で学校教育は人格の完成を目指すという教育基本法の理念が実現されているかどうかを明らかにし、その中でMINT教科が果たしている役割を解明することである。具体的には、小中高で教科やクラスを担当する教員に対する調査により、学校で教えられる各教科や活動が人格の形成に寄与する度合いについての教員の意識からこれを明らかにする。本年度は昨年度から引き続き、文献研究と過去の研究データの整理及び、調査問題の作成検討を行った。本年度は、対面での全体会議を実施することが出来なかったため、もっぱらメールによるやりとりで研究を進めた。
日本では教育基本法の理念を実現することイコール全人教育と考えることができる。そこで学習指導要領の教育目標に基づく人格についての問題を新たに開発することとした。日本は一国一制度であるが、対するドイツは文化高権により16州が独立のLerplanを定めている。そのためドイツ全体の教育目標を明らかにする必要があるため、16州すべてのLerplanを収集・分析した上で日本のものと比較対照して、コアとなる教育目標を22個特定した。実際の調査ではこれら22の目標に、ナショナルオプションとして日独双方でそれぞれの国に特徴的な目標を数個追加して調査問題とすることとした。作成した問題については日本において現職教員10数名と教育学部生数人を対象とした予備的試行を行い、聴取意見に基づいて改良を行った。また、調査の実施に必要な説明資料及び依頼文を作成した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は質問紙による調査研究がメインであるため、研究のプロセスは、①調査の準備、②調査の実施、③調査結果の分析、④分析結果の考察、⑤結果報告の5ステップになる。本年度は本調査を実施することを予定していたが、新型コロナの発生・蔓延により、調査依頼が行ない難い状況が続いたため、調査問題の作成検討には十分な時間を当てることができたことにより調査問題の精度を高めることができた。しかし、現在は②の手前にいる状況にあって、依頼文書も準備も含めていつでも本調査を実施できる状況に至っている。それにより調査が実施できれば、③、④は円滑に遂行できる準備は整っており、比較的短期間で結果の検討と研究報告のまとめに取りかかることができると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
調査については、当初中学校・高等学校の教科を担当する教員を対象とした調査を計画していたが、現在の状況下ではより多くの被験者の獲得のために(1)教科を担当しない教員を含めることと、(2)小学校教員を含めることとする。これらの教員には、それぞれの立場からMINT教科が全人教育に寄与する程度について問うこととする。また、紙を使った調査を従とし、ウェブ調査を中心に据えてCovid-19に対する備えを万全にする。ウェブ調査をメインにすることでデータ入力の手間が省けるので研究時間の短縮に繋がる。
概ね今秋までに③までを完了し、残りの半年間で④⑤を終える計画である。また、結果の考察や報告書の検討のためには、メール及び必要に応じてウェブ会議を開催することで協議を進めることを考えている。それにより移動にかかる時間や紙資料の準備等の時間と労力を節約することにつながる。
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