2022 Fiscal Year Annual Research Report
Development and Empirical Research of Sustainable Scientific Training Method for Monodukuri Athletes
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19H01744
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Research Institution | 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター) |
Principal Investigator |
菊池 拓男 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 教授 (20744775)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山下 龍生 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 助教 (20750772)
大野 成義 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 教授 (60648905)
遠藤 雅樹 独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構職業能力開発総合大学校(能力開発院、基盤整備センター), 能力開発院, 准教授 (00648967)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 技能五輪国際大会 / 技能訓練 / ものづくりアスリート / 科学的トレーニング法 / 技能科学 / 科学教育 / 職業訓練 |
Outline of Annual Research Achievements |
ものづくりの原点でもある「熟練技能」の世界一を決める技能五輪国際大会(以下,国際大会)において,我が国が成績上位常連国であった時代は過去のものとなり,上位国の勢力図は大きく変化している.それは,近年国際大会に参加し始めたものづくり新興国,特に中国の熟練技能者の育成策が際立って結果を出しているのが一因である.本研究の目的は,国際大会に出場するものづくりアスリート(熟練技能者)の訓練過程を長期に渡り密着調査し,得られる膨大な技能訓練と国際大会成績(技能評価)のデータから新たな指標「技能訓練(Skill Training Metrics: STM)」をマイニングし,それを活用した持続可能な熟練技能の科学的トレーニング法を開発,2023年に我が国で開催予定である国際大会の強化職種の訓練に適用し,開発手法が短期に熟練技能を継承することが可能であること実証することである. 令和4年度においては,③及び④を中心に研究を行った.③については,技能五輪国際大会のモデル職種である「情報ネットワーク施工」職種の代表強化選手の訓練時のデータ(日,週,月単位)を収集し,その標準化について検討したとともに、Objective STM(作業遂行スキル),Subjective STM(ECL+MCS)による技能訓練指標(Skill Training Metrics)について考察した。また、第46回技能五輪国際大会特別版の「情報ネットワーク施工」、「光電子技術」及び「再生可能エネルギー」職種の代表エキスパート及び選手に対して強化訓練におけるデータの活用状況等について調査し分析した。収集したデータより,④技能訓練指標について分析を進めている.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究対象としている技能五輪国際大会がCOVID-19の影響で中止となるなど、想定していた研究環境となっていない部分があるため、研究計画や内容の調整が必要となっている。特に、移動制限等の関係から以下の点に影響がある。 ①技能訓練データ収集とモデル開発:モデル職種24名の選手の訓練データの収集と中国代表選手候補5人のデータ収集ができないため、代替の方法を含めて検討している. ②開発標準トレーニングモデルを6つの強化職種の代表選手訓練で妥当性検証とフィードバックを行う予定であったが代替の方法を検討している。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度は研究計画の最終年度となるため、COVID-19による研究計画への影響は大きいものの、当初の「研究の目的」、「研究実施計画」に照らし合わせて、代替の方法等によりSTMを定義したい。また、代表選手への強化訓練については半年程度の適用となるが、検証を進めトレーニング法の開発をしたい。これに伴い、強化職種の対象と数を変更し、より密着した形でトレーニングモデルを検証する予定である。
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