2022 Fiscal Year Annual Research Report
メンタルヘルスケア受診行動の適正化のための心理教育プログラムの開発と有効性の検証
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19H01762
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| Research Institution | Osaka University |
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Principal Investigator |
平井 啓 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 准教授 (70294014)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
足立 浩祥 大阪大学, キャンパスライフ健康支援・相談センター, 准教授 (00303785)
谷向 仁 京都大学, 医学研究科, 准教授 (60432481)
本岡 寛子 近畿大学, 総合社会学部, 教授 (70434876)
山村 麻予 関西福祉科学大学, 健康福祉学部, 講師 (70745190)
中村 菜々子 中央大学, 文学部, 教授 (80350437)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | メンタルヘルス / 受療勧奨 / 心理教育 / 教育プログラム開発 / 実践研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度はこれまでの調査結果から示唆された知見を生かし、受診勧奨メッセージやメンタルヘルスやストレスマネジメントに関するコンテンツを用いて、3つの法人に対し、介入研究を実施した。1社は研修プログラムを介入に含む中断時系列デザインで、他の2社は追跡調査を含めた前後比較調査にて効果検討を行った。その結果、合計377名が調査に参加し、ストレス状態は、有意差のある変化は見られなかった。一方で、セルフケアのコンテンツの視聴割合は最大38.8%であった。また研修の実施および個別メッセージを送付した企業では、職場の窓口相談などを含めた専門機関への合計利用者数は、介入直後の調査において一番多く、のべ10名が受診行動につながっていることが明らかになった。
さらに、教育分野においても適用可能な介入プログラム開発を目指し、小学校、中学校、の2つの学校施設の教職員を対象とした研修およびメンタルヘルスやストレスマネジメントに関するコンテンツを用いた介入研究の効果検討を実施した。小学校では、1度のストレスマネジメントに関する研修とコンテンツ提供の前後比較、中学校においては、2度の研修と個別結果を含めたコンテンツ提供による介入を行い、追跡調査を含めた全5回の前後比較調査を行った。なお、小学校と中学校においては、紙媒体での個別メッセージおよびコンテンツの提示を行った。その結果、合計82名が調査に参加した。ストレス状態は、有意差のある変化は見られなかった。コンテンツの視聴割合は11.2%であった。
今後は、対象者へ効果的なアプローチや情報提供の方法などを、検討していく必要があると思われる。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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