2021 Fiscal Year Annual Research Report
評価値のばらつきに応じた空間解像度で表示するUPM理論の構築
Project/Area Number |
19H02224
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
後藤 浩之 京都大学, 防災研究所, 准教授 (70452323)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
規矩 大義 関東学院大学, 理工学部, 教授 (70251759)
林 能成 関西大学, 社会安全学部, 教授 (90362300)
飯山 かほり 鹿島建設株式会社(技術研究所), 土木構造グループ, 上席研究員 (90711870)
CHAKRABORTY ANIRBAN 法政大学, デザイン工学部, 助手 (30907803)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 不確定性 / ハザードマップ / 空間解像度 / 地盤情報 / 地盤震動 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は,評価値のばらつきに応じた空間解像度で描くマップ(Uncertainty Projected Mapping: UPM)理論の確立とその発展を目指すものである.現在,国や自治体を中心に自然災害に関するハザードマップの公開が進められているが,その目的に反してマップが過剰な安心情報となる場合がある.この問題を解決する上でUPM理論が適用できる可能性が高い.UPMによる表示は実際に過剰な安心情報となることを防げるのか?実際のハザードマップを作るにあたって地盤モデルや評価式の誤差はどの程度結果に影響を及ぼすのか?といったUPM理論の適用に向けた課題を洗い出し,UPM理論の確立と発展を目指した.
令和3年度はコロナ禍の影響を受け,一部の研究を令和4年度に実施した.それに伴う研究の遅れはあったものの,全体としては概ね順調に研究を遂行した.
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り研究は進捗している
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Strategy for Future Research Activity |
令和4年度は,令和3年度の研究内容を踏まえて,社会実装に向けた研究を遂行する
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