行動経済学を取り入れたアドバンスケアプランニングの効果に関する検証試験

2021 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 19H03872
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 木澤 義之 筑波大学, 医学医療系, 教授 (80289181)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 山口 拓洋 東北大学, 医学系研究科, 教授 (50313101) ; 森田 達也 聖隷クリストファー大学, 看護学研究科, 臨床教授 (70513000) ; 竹之内 沙弥香 京都大学, 医学研究科, 准教授 (00520016)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: アドバンス・ケア・プランニング / 行動経済学 / 緩和ケア

Outline of Annual Research Achievements

2021年度、2022年度に引き続き、京都大学医学部附属病院で、「日本型ACPモデル」を用いたランダム化比較試験の実施可能性試験を実施し、1103名の患者にスクリーニングを行い61名を登録した。
また、600名のがんサバイバーを対象として、ACPに関する正しい情報に「ACPをしておかないと、家族の精神・心理的な負担になる）」と言う行動経済学的ナッジ（損失回避ナッジ）を加えることで、患者のACP実践に関する意欲を高めることができるかを検証するランダム化比較試験を計画した。主要評価項目はACP実施に対する意欲（2項目）とした。具体的には、「あなたは次に下記の患者と面談する機会に、患者自身と、患者の代理決定者はだれか（患者自身が意思決定力が無くなった時に、誰に自分の考えを代弁して欲しいか）について話し合っておきたいと思いますか」、「あなたが、重い病にかかり、意思決定ができないくらい病状が悪くなり、回復不可能である時にどのような治療やケアを受けたか/受けたくないかについて、代理決定者その理由も含めて具体的に話し合っておきたいですか？」の2つの質問に対して：Likert６項目（とてもそう思う、そう思う、どちらかといえばそう思う、どちらかといえばそう思わない、そう思わない、全くそう思わない）で、とてもそう思う、そう思う、どちらかといえばそう思う、のいずれかと回答したものの割合を両群で比較する。副次評価項目はACP実施に対する準備性として、ACPエンゲージメント尺度短縮版（4項目）を用いて評価した。研究計画を倫理委員会に提出し、承認が降り次第実施する予定である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究自体の進捗が遅れていたが、方法を見直すことにより順調に経過している。

Strategy for Future Research Activity

「日本型ACPモデル」を用いたランダム化比較試験の実施可能性試験については、引き続き京都大学医学部附属病院で実施し、患者登録、追跡を完了できる見込みである。研究が終了ししだいデータを固定し、粗解析を行う予定である。
行動経済学を用いたACP介入の効果を検証するランダム化比較試験については、臨床倫理委員会での審議で承認が得られたら直ちに、試験を実施する予定である。２０２３年１２月末には研究を終了し、データを固定。主要評価項目並びに副次評価項目についての粗解析を行い、研究報告書を作成する予定である。