2020 Fiscal Year Annual Research Report

Development of a nurse education program for improving the QOL of children who need pediatric palliative care

Research Project

Project/Area Number	19H03942
Research Institution	Kyoto University
Principal Investigator	松岡真里京都大学, 医学研究科, 准教授 (30282461)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	川合弘恭高知大学, 教育研究部医療学系看護学部門, 助教 (10786156) 古橋知子福島県立医科大学, 看護学部, 准教授 (30295761) 田村恵子京都大学, 医学研究科, 教授 (30730197) 奈良間美保京都橘大学, 看護学部, 教授 (40207923) 岡崎伸地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター(臨床研究センター), 臨床研究センター, 副部長 (40586161) 笹月桃子西南女学院大学, 保健福祉学部, 准教授 (40809125) 有田直子高知県立大学, 看護学部, 講師 (70294238) 名古屋祐子東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (00631087) 竹之内直子地方独立行政法人神奈川県立病院機構神奈川県立こども医療センター(臨床研究所), 臨床研究所, 看護師 (70314490) [Withdrawn]
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	小児緩和ケア / 終末期ケア / 看護師教育プログラム / QOL / 教育評価
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、小児がんに限らず、神経・筋疾患など小児緩和ケアの対象となる子どもおよび家族のよりよい生活・人生、すなわちQOLの向上に貢献することを目指している。そのため、小児緩和ケアの対象となる子ども、家族に関わる看護師教育プログラムを開発すること、また、教育の評価指標として、看護師の小児緩和ケアに関する態度等からなる調査用紙の開発、さらに、子どものQOLをとらえるための調査用紙を開発することが、本研究の目的である。 2020年度は、昨年度に作成した日本版小児緩和ケア看護師教育プログラム（End-of-Life Nursing Education Consortium-Japanese Pediatric Palliative Care；ELNEC-JPPC）パイロット版に対する専門家レビューを行い、内容のさらなる洗練を行った。実際に看護師教育プログラムを開催することを計画していたが、COVID-19の影響により、対面による集合研修の実施ができなかったため、開発メンバーによるオンライン上での模擬講義を行い、内容の相互評価を実施した。その結果をふまえ、プレゼンテーション資料、指導者用アウトラインを完成させ、補助教材、補足スライドとすべき教育項目を抽出した。現在、看護師教育プログラム開発の最終の確認段階となり、次年度は、web上で、実際に研修生を募り、プログラムの評価を行うことを予定している。同時に、日本全国の小児専門病院、大学病院、重症心身障がい児施設、訪問看護ステーションに勤務する看護師を対象とし、小児緩和ケアの実践に関する実態調査を実施し、現在、分析を行い、教育の評価指標としての質問紙を開発している段階である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 看護師教育プログラムの開発は概ね順調に進んでいるが、COVID-19の影響により対面によるプログラムの実施ができず、時期の設定や実施方法の変更が必要となったため、評価研究の時期が半年程度遅れている。また、子どものQOL調査は、項目の洗練を行っているが、COVID-19の状況を鑑み、調査時期を検討したため、遅れている。
Strategy for Future Research Activity	2021年度は、看護師教育プログラムをweb上で実施できるよう運営方法を変更し、現在、研究計画を立案し、倫理申請の準備を整えている。予定からは半年遅れているが、2021年10月に看護師教育プログラムを実施できれば、当初の予定通り、研修後1年後まで追跡調査できると考えている。子どものQOL調査は、調査方法をwebで行うなど、方法を検討し、2021年度に研究計画を行い、調査が実施できるように取り組む予定である。