2021 Fiscal Year Annual Research Report
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19H03950
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| Research Institution | Daiichi University, College of Pharmaceutical Sciences |
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Principal Investigator |
篠崎 克子 第一薬科大学, 看護学部, 教授 (30331010)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
江藤 宏美 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (10213555)
神尾 博代 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 助教 (30289970)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 骨盤底筋群 / 産後尿失禁 / 分娩体位 / 分娩時努責 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
目的：妊娠・分娩が骨盤底機能にどのような影響があるかを分析・解明することである。
方法：対象は、正常に妊娠・分娩経過した産後1か月の女性。調査協力は3施設に依頼した。調査内容は、International Consultation on Incontinence Questionnaire Short Form: ICIQ-SF の項目及び骨盤底機能に影響する要因の項目を追加した質問紙をWebで回答を得た。また、カルテより、対象者の属性、助産ケアに関する項目、分娩時の骨盤機能に影響する項目を情報収集し、質問項目と共に分析した。分析は、尿失禁の有無を従属変数とし各項目を分析した。なお、調査は国際医療福祉大学の倫理審査委員会の承認を得て実施した。
結果：調査施設は、産婦人科診療所、助産所で合計3施設の協力を得た。81名の対象者の協力を得られた。この内、尿失禁のある者は29名（35.8％）であった。対象者の平均年齢は32.3歳、初産婦34名、経産婦47名、児の体重平均は3110.4gであった。尿失禁を従属変数としロジスティック回帰分析を実施した結果、女性の年齢が若く、分娩体位が多様な分娩体位で尿失禁の出現が有意に少なかった。ｔ検定では、児頭囲が小さいほど尿失禁が有意に減少していた（ｐ＝.032）。また、有意差はなかったが、分娩所要時間が短いほど尿失禁の出現は低い傾向にあり、特に分娩第2期所要時間が短い程、その傾向は強かった。さらに、努責方法に関しても自然な努責を実施した者に尿失禁の出現は少ない傾向がみられた。
結論：これらの結果より、助産ケアとして、なるべく自然な努責を誘導し、多様な分娩体位で分娩所要時間を短縮することが、尿失禁の予防に関与することが示された。自然な努責、多様な分娩体位は、共に経費がかからず、すぐに実施できる尿失禁予防策であり、助産師による今後の活用が期待される。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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