2021 Fiscal Year Annual Research Report
Action Research of IoT Health Promotion on Indoor PM2.5 Contamination in Developing Countries
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19H03957
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| Research Institution | The University of Electro-Communications |
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Principal Investigator |
石垣 陽 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 特任准教授 (50723350)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 健次 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (60197415)
江藤 和子 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 客員研究員 (90461847)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 個人曝露 / 地域看護 / 環境教育 / PM2.5 / 粉塵 / 薪ストーブ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
貧困・低教育水準世帯へのヘルスプロモーションにおいては、世帯のヘルスリテラシー不足から行動変容に結びつけるのが難しい。本研究では東アフリカの農村地域において、調理用の薪ストーブに起因した母子の高濃度PM2.5曝露が起きている点に着目し、 初年度はリスクアウェアネス（１次予防）、2年目はコミュニティ活動としての住環境改修とその成果のWebでの共有、3年目はスマホセンサから発展させた可搬型での可視化による世帯でのリスク対話（２次予防）、４年目はコミュニティ活動としての住環境改修とその成果の共有（介入）、また研究終了後に向けセンサによる長期経過観察（３次予防）までを実証する。
本年度は３年目にあたり、スマホ接続型のセンサをさらに発展させて、可搬型のPM2.5モニターを開発し、現地に１０台を持ち込んで被験者実験を行い、個人曝露調査を行うことで実態を可視化した。調査対象地はKagarama Village, Musave Cell, Bumbogo Sector, Gasabo Districtで、自治体より調査の実施許可を得た上で、協力者の選定を行い、調査内容について説明を行った。調査対象地では調査支援者を1名設定し、現地傭人と協力して測定器によるデータ収集を行った。合計で10台のセンサを使い、12名の協力者に対して、各1週間24時間体制で測定器を稼働させ、調査終了時に各協力者、自治体代表者（村長）、調査支援者に対して謝金を支払った。データは今後詳細に分析する予定である。
るよう、実験結果を元にリスクを具体的に認識してもらえるように工夫しながら、現地語のポスターをデザインした。今後,JICAやWHOの事務所と協議しながら配布方法や効果測定の方法を検討する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新型コロナの影響により現地渡航が出来なかったため、現地人材を雇いあげて実証実験を代理で実施してもらった。そのため研究は順調に進捗している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、コミュニティ活動としての住環境改修とその成果の共有を行い、介入を促進するためのガイドブック、リーフレット、動画コンテンツやガイドラインの提言までを行う。また研究終了後に向けセンサによる長期経過観察のための準備を開始する。
引き続き新型コロナの影響で渡航が難しいことが予測されるが、最終年度であり、極力現地に渡航してフィールドワークを行いたい。
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