2022 Fiscal Year Annual Research Report
Action Research of IoT Health Promotion on Indoor PM2.5 Contamination in Developing Countries
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19H03957
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| Research Institution | The University of Electro-Communications |
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Principal Investigator |
石垣 陽 電気通信大学, 国際社会実装センター, 特任教授 (50723350)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 健次 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 教授 (60197415)
江藤 和子 電気通信大学, 大学院情報理工学研究科, 客員研究員 (90461847)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 行動変容 / かまど / 農村 / 貧困 / SDGs / ジェンダー / 途上国 / グローバルサウス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
新型コロナの影響により渡航が困難であり昨年度は遠隔（現地外部委託）によって調査を行ったが、今年度は最終渡航を実施することができた。最終渡航においては、ルワンダのバイオマス燃料の調理用ストーブを使用している家庭を対象に、現地住民にPM2.5測定による体験型のデジタル健康教育を実施し、その効果をアンケート調査した。対象地域と調査ボリュームは次の通りである。
1 Gasabo District 8/22, 8/26 2日間（21世帯）
2 Muhanga District 8/23,8/24 2日間（11世帯）
3 Rulindo District 8/25 １日間（10世帯） 合計：42世帯訪問
調査時は、PM2.5曝露低減のための子供向け教育用のポスターと紙芝居によるアナログ教育も併用し、さらにPM2.5測定機材によるデジタル教育と合わせて、実際にかまどに火をつけた状態で、地域住民と一緒にPM2.5の測定を行うことができた。全体的に村の方は好意的で、積極的に質問も多く、熱心であった。また、コロナの影響でマスクや換気について馴染みが深くなっていた点も行動変容に良いきっかけを与えているようであった。一方で、苦しい生活のなかでは改良かまどやガスに切り替える余裕はないということを伺い、PM2.5の問題を解決するためには低コストな対策に加えて、雇用の場の提供も重要になることを実感した。最終渡航での調査データを分析した結果、デジタル＋アナログ教育の効果は知識向上と行動変容に効果的であることが確認できた。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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