2020 Fiscal Year Annual Research Report
歩行者をセンサノードとした広範囲・高密度バリア情報の直感的可視化システムの研究
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19H04160
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
宮田 章裕 日本大学, 文理学部, 准教授 (20648802)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村山 優子 津田塾大学, 数学・計算機科学研究所, 研究員 (20264955)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | バリアフリー / 障がい者 / Deep learning / バーチャルリアリティ / ゲーミフィケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，高精度・広範囲のバリア情報を収集するためのA:バリア情報入力，B:バリア情報分析，C:バリア情報出力について，学術的・実用的価値が高い方式を実現することである。AはA-1:ボランティア方式，A-2:歩行者方式，A-3:ゲーミフィケーション方式，BはB-1:Deep Learning方式，CはC-1: ヒートマップ方式，C-2:VR方式に細分化される。本年度は5ヶ年計画の2年目にあたる。
Aについて計画以上に推進したのは，A-1，A-2，A-3を1つの統合システムとして実装する作業である。この作業を完遂した上で，さらなる入力方式（A-1のゲーム版）を考案・実装するに至った。やや計画通りとならなかったのは，この統合システムのユーザビリティ評価を実施できなかった点である。COVID-19の感染拡大の状況に鑑み，検証は小規模なものにとどまった。
Bは当初の計画通りに推進した。具体的には，本課題に適したニューラルネットワークの構成を確立し，一定のバリア検出精度を達成できることを確認できた。
Cについて計画通りに推進したのは，C-1の表現方式の検討である。ヒートマップでバリア情報を表現する場合の問題点を明らかにし，改善案を考案した。やや計画通りとならなかったのは，C-2のVR方式の開発・検証である。この実施は現地で行う必要があるが，感染拡大の影響で作業者・実験参加者が大学に入構できる期間が制限されたため，開発・検証範囲は限定的となった。その代替として，VRコンテンツのオーサリングシステムの検討・試作を行い，本研究課題全体としての遅延を低減する工夫を行った。
上記について，当初の計画を上回り，査読付き論文誌1件採録，査読付き国際会議3件採録，国内学会6件発表，招待講演1件の学術成果を達成した。さらに，幅広い協力関係を構築・維持するため，本研究課題に関するワークショップを主催した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究実績の概要のとおり，本年度に計画していた作業の大半は計画通りに実施でき，社会情勢の影響で計画通りにならなかった作業についても代わりに別の作業を推進する等の工夫を行い，本研究課題全体が遅滞する事態の回避に努めた。
学術発表については，現地での開発・検証ができない期間を学術論文執筆に充てたため，当初計画を大きく上回る結果となった。特に，国際的な学会で積極的に成果を発表し，本研究の国際的認知度向上を図った。
さらに，昨年から継続して主催したワークショップでは，新たな連携関係の獲得にも至った。この連携には自治体や企業の参加も予定されており，次年度以降の成果創出の礎となることが期待できる。
上記をふまえ，現在までの進捗状況はおおむね順調であると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
世界的な感染拡大の収束が見えない状況であるが，当初計画通りに推進することを原則とし，必要に応じて作業順番の変更等を行う工夫を行い，研究課題全体への影響を最小限に留めるよう最大限努力する。
システム開発については，遠隔地間でも作業効率を維持できるような開発環境の構築を行う。やむを得ず現地で実機を用いないと開発が行えない項目については，感染対策を徹底した上で遂行することを原則とするが，同等の効果が得られる代替機能への変更も視野に入れる。
検証実験については，屋外分散環境で行う等，市中の感染状況に左右されにくい検証方法を検討する。検証実施スケジュールに余裕を持たせることで，不測の事態にも極力対応できるようにする。
産学の各ステークホルダーとの対話も継続し，提案手法が社会のニーズに沿うものになるよう意識しつつ，スピード感を持ってプロトタイプシステムを公開できるよう研究を加速する予定である。
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