2021 Fiscal Year Annual Research Report
Effctiveness of communication robot in Japanese care facilities
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19H04504
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan University |
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Principal Investigator |
井上 薫 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 准教授 (90259143)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴田 崇徳 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 上級主任研究員 (30357199)
河野 光伸 金城大学, 医療健康学部, 教授 (70269512)
繁田 雅弘 東京慈恵会医科大学, 医学部, 教授 (90206079)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 認知症ケア / ロボット |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的：日本式ケアにおけるロボット「パロ」の効果を検証することである。
経緯および成果：当初は現場での効果検証を実施する予定であったが、コロナ禍のため施設の協力を得ることが困難であり、関係者の安全性を考慮し計画を変更した。そこで、本研究の主目的であるパロの効果を検証するために、パロの提供に関わっている医療・福祉専門職である介護者に対するパロの効果に関するWeb調査を実施した。
その結果、161名の医療、介護従事者から協力が得られた。回答者の内訳は、女性が約67％、男性が33％であり、年齢は30歳代、40歳代が約70％を占めた。所属は主に病院・診療所、特別養護老人ホーム、介護法人保健施設が多くを占めた。職種は多い順に、介護福祉士、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士等であった。
ケアの形式は、個別が約半数を占め、小グループでの使用がそれに続いた。主にレクリエーション目的で使用されることが多かったが、治療的用途でも使用されていた。これらの介護者はパロの対象者に対する有効性を好意的に受け止めており、認知症の人に対する効果としては、中核症状というよりはむしろ、行動・心理症状に適していると認識しており、特に不安、歩き回る、帰宅願望等の状態に対して有効であると考えてたことなどが明らかとなった。また、介護者の性別、職種により効果のとらえ方に特徴がある可能性が示された。
現在、成果公表に向けてまとめている。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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[Journal Article] PARO as a Biofeedback Medical Device for Mental Health in the COVID-19 Era2021
Author(s)
Takanori Shibata, Lillian Hung, Sandra Petersen, Kate Darling, Kaoru Inoue, Katharine Martyn, Yoko Hori, Geoffrey Lane, Davis Park, Ruth Mizoguchi, Chihiro Takano, Sarah Harper, George W, Leeson, Joseph, F. Coughlin
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Journal Title
Sustainability 2021年10月
Volume: 13
Pages: 1-17
DOI
Peer Reviewed / Open Access / Int'l Joint Research
