2021 Fiscal Year Research-status Report

日本における70ミリ劇映画文化の受容とそのイメージの復元

Research Project

Project/Area Number	19K00146
Research Institution	The National Museum of Modern Art, Tokyo
Principal Investigator	冨田美香独立行政法人国立美術館東京国立近代美術館, 企画課, 主任研究員 (30330004)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	フィルムアーカイブ / 映画史 / 70ミリ映画 / 大型映画 / 日本映画 / 映画学
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、日本における70ミリ劇映画の永続的な保存と再現を可能とすべく、以下3点―１）国内主要各地での70ミリ劇映画と映画文化の受容様態、２）欧米での70ミリ映画上映に関する機器及び技術の維持方法、３）三隅研次監督『釈迦』（大映、1961）、黒澤明監督『デルス・ウザーラ』（ソ連、黒澤プロ、1975）の最適な復元方法―を明らかにし、70ミリ上映の安定化と日本の映画史上重要な70ミリ作品の媒体固有の芸術表現の再現を取り戻すこととしている。 2021年度は、上記１）について、名古屋地域の1950年代から1970年代の70ミリ劇映画と映画文化の受容様態調査を、２）については、本調査により存在が判明したアメリカ、イギリス機関の所蔵プリント『釈迦』の調査を、３）については、『釈迦』を中心に国内現存プリントの検査とその結果に基づく検討、という計画をたてたが、2020年度に続き依然として緊急事態宣言やまん延防止等重点措置下の出張自粛や三密防止、海外渡航の入出国制限等から、予定していた国内外での現地調査を実施することができなかった。また、ロシアのウクライナ軍事侵攻の影響から、『デルス・ウザーラ』のオリジナルネガを含め一切の資料を保存しているロシアの機関との交渉も進めることが難しくなった。 2021年度行うことが出来た調査は、上記２）に関して、『釈迦』に関するアメリカ・イギリスで発行された文献の読解に加え、イギリスに現存するプリントについて所蔵機関とのメールを重ね、プリントの由来、フィルムのメーカーと製造年、Technicolor IB print、各巻呎数、コンディションなどの情報を収集したことである。海外出張の実施が難しい状況を受け、当該プリント検査のための移送について先方と調整と交渉を1年以上重ね、合意寸前まで至ったが、残念ながら先方の人員体制変更等により、実現に至らなかった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 「遅れている」と自己評価した理由は、前項でも記したように、前年度に続く新型コロナウイルス感染症拡大による日本での緊急事態宣言・まん延防止等重点措置・海外渡航と入国制限・外出自粛の状況により、国内外の出張を必須とする各地の新聞調査、国内外の現存プリント検査を進めることができなかったためである。さらに、この状況は、前年度の報告書提出時点である程度予想できたことから、2021年度も緊急事態宣言状態で海外出張はもとより国内出張も実施しにくい状況が秋まで続くことがわかった時点で、当初計画していた調査内容を変えずに次年度実施する方向で、研究期間の延長申請を行うことを考えたためである。
Strategy for Future Research Activity	最大の課題は新型コロナウイルス感染症拡大による国内外出張にかかる制約であるが、現時点（2022年5月10日）では、国内出張や各アーカイブの勤務体制に関する制限は解除されているため、2022年度は各施設の了解のもとに国内のプリント検査をすべて実施し、中部、関西地域の主要図書館での地方紙調査も実施できると考えている。海外調査については、まだメールでのやりとりが中心になる可能性が強いため、海外調査を中心に据えた当初の計画を変更する必要性、すなわち国内の文献調査の比重を高めることも検討しつつ、新型コロナウイルス感染症に対する国内情勢を注視している。
Causes of Carryover	前項でも記したように、2021年度の研究としては、国内外の現存プリントのインスペクションを目的とした調査出張を、新型コロナウイルス感染症拡大による日本での緊急事態宣言・まん延防止等重点措置・海外渡航と入国制限・外出自粛の状況により、依然として実施することができなかったためである。 2022年度は現時点において、国内出張や各アーカイブの勤務体制に関する制限は解除されているため、各施設の了解のもとに国内のプリント検査をすべて実施し、中部、関西地域の主要図書館での地方紙調査も実施できると考えている。