2020 Fiscal Year Research-status Report
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19K00621
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
大木 一夫 東北大学, 文学研究科, 教授 (00250647)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 言語変化の要因 / 言語変化の過程 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
言語史研究としての日本語史研究は、きわめて重要な課題である言語はなぜ変化するのかという側面に十分に答えてきたとは言いがたい。そこで本研究は、言語変化の過程とその段階のモデルを構築しつつ、方言研究などの文献日本語史以外の分野の成果も活用して、言語変化の要因にはいかなるものがあるのかということの類型の枠組みを構築し、言語変化の要因研究の基盤を固めることを目的とする。
言語変化の要因を考える前提として、言語変化の過程・段階というものがどのようなものであるのかということの検討が欠かせないが、コセリウの言うように、言語が変化するのは、新たな表現目的によって、すでに準備された技術と資材を利用しつつ、表現を創り出すということなのだとすれば、結局は、言語の変化というものは、言語の機能的な効率性や表現の目的に沿うためという方向性でとらえるべきであるといえる。そして、そうであるとすれば、そこにある「目的」とはどのようなものであるのかを考える必要がある。また、「案出→試行→採用」という言語変化の段階を考えたとき、言語変化の過程としての「採用」が言語変化の核心といえるが、その過程とはいかなるものであるというべきか。そこには採用する人々の目的、あるいは意図というものがあると考えられる。ただ、言語の変化は意識的な採用ということはあまりないことからすれば、その目的・意図は意識的なものではないはずである。
では、その「目的」なり、「意図」なりは、どのようなものであろうか。そこで本年度は、言語を発する際の意図とは何かということをまず検討し、それをもとに、新要素の採用の意図・目的とはどのようなものであるかについての検討をすすめ、これによって言語変化の事情の基盤を固めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究においては、言語変化の要因を考える前提として言語変化の過程・段階というものがどのようなものであるのかということの検討をおこなうことにしていたが、その過程・段階には、新要素の採用の目的、あるいは意図があるといえることから、その目的・意図というものをどのようにとらえるべきかという点についての検討が求められることになった。このような基礎的前提を明確にしなければ、結局は言語変化の事情を明らかにすることにはたどり着けないことから、この点の検討は、必ずしも当初の計画通りとはいえないものの、必要な過程だったといえる。
ただ、その検討に時間を要したことや、現今の事情によりアルバイト等の雇用が行えず、従来の言語変化研究を組織的に収集し、言語変化のモデルを検討し、また、従来の日本語史・方言研究からから汲み取れる言語変化の要因を整理する過程が行えなかった。その点で「遅れている」といわざるを得ない
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度の検討に引き続き、当初の計画に戻って、当面この課題に即した範囲での「言語変化の過程とその段階のモデル」を構築する。同時に、従来の文献日本語史研究、また、方言研究における言語変化について論じている研究を収集、分析することに重点を置き、そこから汲み取れる言語変化の要因を整理する。このようにして遅れている点を回復するようにつとめたい。また、これまでの検討から、変化の要因の大枠は、機能的な効率性を軸にしている有坂秀世の枠組みが利用可能と考えられるようになったので、この枠組みのもとでの精細な検討をすすめ、先行研究の言語変化の要因説をこの枠組みと対照、検討していく。
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| Causes of Carryover |
本年度遂行予定の研究内容についての前提となる基盤的・予備的な考察が必要であることがわかったため、その検討に相当程度の時間を当てることになった。また、感染症拡大によってアルバイト雇用も自在には行えず、その結果、調査 データの整理などをアルバイトに依頼する、その費用としての人件費・謝金が支出されなかった。加えて、感染症拡大のために旅費の使用もかなわなかったため、次年度使用が生じた。次年度は、調査 データの整理などの作業にも力点を置き、人件費・謝金の支出を増やす予定である。
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