2020 Fiscal Year Research-status Report
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19K00623
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石田 尊 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (40387113)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 構造格 / 文法格 / 場所ヲ格 / 主語特性 / 存在文 / 所有文 / 尊敬語化 / 主語指向照応形 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、4カ年計画の本研究の2年目に当たり、年度内の研究上の実績としては主に2点にまとめることができる。
本研究の研究実施計画では2019年度の課題として、主格・対格等の構造格の認可、および文法格後置詞句の格の認可に関する分析を進捗させることを予定していた。これについて、2019年度中は分析上の進展は得られたものの、研究成果の公表という点では口頭発表のみに留まっていた。これを2020年度において、「場所ヲ格句の文法論的な位置づけについて」という論文にまとめ、公表した。この論文では、先行研究では対格で標示された目的語として分析される場合がある場所ヲ格句が後置詞句であること、場所の二次述部と場所の修飾部という2つの用法を持つことや、場所ニ格句やカラ格句と統合的に扱える場所の要素であることを経験的な根拠に基づいて指摘した。さらに二次述部用法の場所ヲ格句は非対格動詞の文に、修飾部用法の場所ヲ格句は非能格動詞の文に対応することを確認し、場所ヲ格に認められてきた状況、経路、経由点、起点等の読みはすべて、何らかの軌跡が位置づけられる場所を示すということで統一的に扱えることを指摘した。これらの成果は、本研究の課題である構造格および文法格後置詞句の認可に関する重要な知見となる。
また、2019年度に新たに着想を得た存在文、所有文と主語特性に関わる問題についても研究を進展させることができた。その内容は「主語機能の分裂について」という題目で公表（口頭発表）することができた。これは、従来は主語の機能として一括して扱われてきた、尊敬形述部の敬意の対象となる機能と「自分」の先行詞となる機能とを、それぞれ別の文法的な存在の機能として独立させることで、より多くの文法現象の説明を可能とするものである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年度に積み残した課題となっていた研究成果の公表は無事行うことができた。また、本研究開始以降着手した新たな課題についても分析を進めることができたが、これは無標の基本的な動詞文の構造と生成に関する分析を行うという2020年度の研究実施計画に沿った成果であると認められる。
ただし、2020年度に予定していた名詞句の有生性と動詞の他動性表示の問題の検討については、場所ヲ格句の分析や主語に関する分析と関連付ける形で有生性の問題を部分的に扱ったのみであり、一定の進捗は得られたものの、動詞の他動性表示との関係の解明については継続的な課題となった。これらのことを総合的に評価すると、「おおむね順調」という段階に留まると判断する。
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| Strategy for Future Research Activity |
本研究の研究実施計画では、2021年度は受動文や使役文などヴォイス的に有標な文についても分析の対象に含め、本研究のアプローチが扱える現象を拡大していくための年度となっている。したがって、2021年度は受動文等の構造や他動性の問題を扱った研究成果をとりまとめ、論文または口頭発表の形で公表することを第1の課題とする。
また、主語機能に関する前年度までの成果をさらに進展させ、日本語の統語的他動性システムの解明という本研究の主たる課題を、主語の階層を含めた文全体の統語的システムと連動させた形で解明できるよう、統合的な観点からの記述を行う。
以上のように、2021年度はヴォイスの問題を主な課題とし、かつ他動性に関する本稿のアプローチを文構造の問題と関連づけていくことで、さらなる研究の進展を図る。
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| Causes of Carryover |
2020年度の直接経費に旅費として120,000円を計上していたが、参加予定であった日本言語学会、日本語学会等の大会がすべてオンラインでの実施になり、旅費を使用することがなかった。このため、次年度以降購入を考えていた物品等を前倒しして購入するなどしたが、結果として91,668円の残額が生じた。2021年度は直接経費として2020年度よりも少ない200,000円（内訳：物品費100,000円、旅費100,000円）の交付を受ける予定であるが、2020年度の未使用分についてはこのうちの物品費に組み入れることとし、研究の円滑な進捗を図る。
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Research Products
(2 results)
