2022 Fiscal Year Research-status Report
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19K00623
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
石田 尊 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (40387113)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 動詞の他動性 / 名詞の有生性 / 有生名詞句移動 / 統語的他動性 / 受影着点 / 項構造 / 付加詞 / 二次述部 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現代日本語の動詞文を対象に、その文中に現れる名詞の有生性と述語の他動性表示とがどのように日本語の文法に関与・貢献しているのかを明確にすることを目的としている。2021年度までに、（非対格）自動詞文や他動詞文など項が２つまでの動詞文については基本的な記述を終え、項が３つとなる動詞の文についても暫定的な分析を示すことができたと捉えていた。しかし2022年度に改めて検討を行ったところ、ヒト名詞を典型とした有生名詞のニ格句（以下「ヒト名詞ニ格句」とする）が現れる動詞文の分析に関して、未だいくつかの問題が残されていることが判明した。その問題は主に、ヒト名詞ニ格句それ自体に関する基本的な観察・記述の不十分さと、ヒト名詞ニ格句が関与する構文に関する分析の不十分さであり、2022年度は大きくこの２つの問題について検討を行った。
ヒト名詞ニ格句は、先行研究が指摘するように一部はニ格名詞句（NP）として、一部はニ格後置詞句（PP）として現れるが、その区別のためのテストとして用いられた遊離数量詞の解釈を精査すると、これまでNPとして考えられていたものの一部についてはPPとして分析すべきものであることが分かった。また、ヒト名詞ニ格句の項構造での地位については、項としての性質（「項性」と呼ぶ）を持つものはテストにより積極的に検出できるものの、項性を示さない場合は付加詞なのか（場所ニ格句と同様に）二次述部であるのかの判断がつかないことが判明した。
以上の検討と併せ、ヒト名詞ニ格句の一部にも認められる受影着点（Affected Goal）解釈の名詞句についての分析を行った。動詞「もらう」の文については、受影着点を主語とする構文として分析することができ、かつ本研究で他の動詞文に適用している有生名詞句移動が関与する構文であることが分かった。
以上の研究成果を口頭にて公表し、参加者より貴重な意見を賜った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の予定では、2022年度は本研究の最終年度の予定であった。しかし上述の通り未解決の問題が見出されたこと、およびコロナ禍の影響の下、参加可能な研究会や学会等が減少してしまったこと、さらに本研究代表者のその他の業務の増大といった複合的な要因により、当初予定していた期間内で研究を十分に完成させることができなかった。研究内容に即してやや具体的に述べれば、ヒト名詞ニ格句の関わらない自動詞文や他動詞文については本研究としての観察・記述はほぼ完了しているものの、ヒト名詞ニ格句が関わる準他動詞文や複他動詞の文については、解決すべき問題の詳細が明確になった段階であり、本研究の完了・完成に必要な作業はまだ残っている。そのため補助事業期間の延長を申請し、過日認められた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度上半期の作業として、2022年度に確認されたヒト名詞ニ格句に関する未解決の問題について優先的に考察を進め、その成果を論文として投稿する予定である。2023年度下半期については、本研究の研究成果のうち口頭発表のみで論文として公表されていない内容（現代日本語の主語をめぐる問題についての研究成果など）が他にもあるため、それらについての投稿および投稿準備の作業を行う。
以上のような、研究成果の投稿・刊行を中心とした作業を実施するとともに、本研究全体のとりまとめを行い報告書として公開するための作業を、年間を通して推進する。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響等により、関連学会の年次大会の多くがオンライン開催となり、また参加予定だった研究会については開催中止となった場合も多かったこと等から、旅費について当初の予定額（令和4年度までで460,000円）の大半が執行できなかった。このことが、次年度使用額が生じた主な理由となっている。
2023年度については、補助事業期間延長の申請が認められたことによる年度であり、次年度使用額をもとに物品費、旅費、その他（報告書作成のための費用）として執行する予定である。物品費150,000円、旅費100,000円、その他100,000円程度を見込んでいる。
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Research Products
(1 results)
