2021 Fiscal Year Research-status Report
多言語比較の視点によるキリシタン資料の日本語ローマ字表記の研究
Project/Area Number |
19K00643
|
Research Institution | Mie University |
Principal Investigator |
川口 敦子 三重大学, 人文学部, 教授 (40380810)
|
Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | キリシタン資料 / ローマ字 / 手稿類 / イエズス会資料 / スペイン系資料 / 中国語資料 / 英語資料 |
Outline of Annual Research Achievements |
前年度までの研究成果を発展させる形で、日本語におけるカ行子音のローマ字表記の変遷を手がかりに、16~17世紀のイエズス会宣教師による日本語研究をイエズス会のアジア布教における言語研究の一つとして位置づけ、イエズス会による日本語研究と中国語研究の影響関係を指摘した。 当時のキリシタン資料では日本語のカ行子音はポルトガル語式のc, qが一般的で、k表記はほとんど見られない。同時代のイギリス人ジョン・セーリス『日本渡航記』のローマ字書き日本語のカ行子音にk表記が見られ、これは英語式表記に基づくものであるが、本資料には英語式表記だけでなくポルトガル語式表記の受容も見られる。 カ行子音にk表記を用いる珍しい例であるジョアン・ロドリゲス『日本小文典』(1620年刊)とアンドレ・パルメイロによるラテン語・日本語・中国語・ベトナム語の対訳の語彙集(1632年写)がマカオで成立した資料であることに着目し、同時代のイエズス会による中国語資料(『葡漢辞典』『西字奇跡』『西儒耳目資』)の表記法と比較分析した。この結果、イエズス会での中国語の子音[k]のローマ字表記法が『日本小文典』の表記法に影響した可能性が明らかになった。つまり、キリシタン資料における日本語研究を行う際には、日本国内の言語環境だけでなく、マカオでの中国語研究なども視野に入れて、イエズス会のアジア布教における言語研究という視点が必要であると言える。この研究成果を国際学会の口頭発表で公表した。 また、過去の現地調査で収集したスペイン王立歴史アカデミー図書館所蔵日本関係資料に見られるローマ字書き日本語が、ディエゴ・デ・チンチョン神父の報告書(フランシスコ会イベロ・オリエンタル文書館所蔵)やアビラ・ヒロン『日本王国記』に見られる同内容の日本語文の異文であることを明らかにした。この研究成果は学術論文として公表する予定である。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
前年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、当初の予定からの大幅な変更を余儀なくされた。特に、予定していた国内・国外での資料の収集・調査について、国内では緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出で他機関での資料調査が難しく、また国外は実質的に渡航不可の状態で、現地調査ができなかった。 2021年8月、開催の1年延期とオンライン形態への変更が予告されていた第16回ヨーロッパ日本研究協会国際大会(EAJS2021)において、予定通りに口頭発表を行うことができた。その他の国内学会・研究会も、前年度は中止が相次いだが、今年度はオンラインで開催されるようになり、研究成果の発表については前年度以上の進捗が得られた。 しかし依然として国外の図書館・文書館での現地調査が不可能で、特に電子化されていない古文書の調査や閲覧ができなかった。国内で入手可能な複製本や新たにオンライン公開されるようになった資料、前年度までの現地調査で収集した資料を活用して研究課題を進めたが、原本の閲覧による確認が必要な部分の研究が進められない状況にある。
|
Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症流行の今後の予測は難しいが、国内外ともに人の移動制限が緩和されつつあるため、状況を見て現地調査の可否を検討する。国内外の大学図書館や文書館も対外的な利用サービスを再開しつつあるので、本来ならば現地で所蔵を確認して閲覧するのが望ましいが、渡航できない場合の代替措置として、資料の複写データの取り寄せを検討する。
|
Causes of Carryover |
(理由)新型コロナウイルス感染症流行の影響で、予定していた国内・国外での現地調査を行うことが出来なかったため。国内開催の学会もすべてオンライン開催に変更されたため、国内旅費の支出がなくなり、また、学会へのオンライン参加のための環境整備は、本務であるオンライン授業実施に伴う環境整備の範囲内で対応可能だったため。 (使用計画)新型コロナウイルスの流行状況を見極めつつ、主に国内での資料収集と、国外の図書館からの資料取り寄せに使用する予定である。
|
Research Products
(6 results)