2020 Fiscal Year Research-status Report
The development and evaluation of Japanese Language Support System for the students of science universities
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19K00704
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Research Institution | Tokyo University of Agriculture and Technology |
Principal Investigator |
本郷 智子 東京農工大学, 学内共同利用施設等, 教授 (60401452)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | マルチモーダル / コミュニケーション支援 / 理系コミュニティ / 相互行為 / 活動体験 / 場 / 複数言語話者 / 非言語行動 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、留学生のみならず日本人を含めた理系大学コミュニティの成員全てを複数言語話者と捉え、言語行動・非言語行動を含む総合的なコミュニケーション教育を「場」に合わせたマルチモーダルな相互行為の実践と位置づけた教育方法を探求する。第一段階として2016年度基盤研究(C)「理系大学における複数言語使用者の「位置取り」を探るマルチモーダル分析」にて構想しパイロット版を作成したWebサイトACTION TUAT! https://tuataction.com/(以下、サイト)を実現化し一般公開した。 このサイトは、留学生が来日後、キャンパスで遭遇する場面でのやりとりを中心としている。開発の動機は、グローバル化が進む 大学環境において、来日する時期、期間を問わず対応できる日本語支援システムが必要であると考えたことによる。1)留学生や外国人研究者が、言語のみならず、身ぶり手ぶりなどの非言語要素や、道具などその場その場でアクセス可能なリソースを最大限に生かしながらマルチモーダルにコミュニケーションを行い、 キャンパスでの活動体験を広げていくのを支援すること、2)サイトに埋め込む形で、SNSのFacebookとInstagramを利用し、留学生のコミュニティづくりのため のプラットフォームを構築し、参加者同士、意見を交換したり、それぞれの体験を共有したりする活動を支援することを目的としている。 サイト公開後、どのような利用者がどのようにサイトを活用しているのかを明らかにするために、サイト閲覧の軌跡を追いながら、利用状況の全体像を把握した。また、本学で日本語授業を受講している留学生がサイトをどのように評価しているかを探るために質問紙調査および半構造化インタビュー調査を行い、その分析をもとにサイトの改善点を明らかにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大の影響を受け、実場面でのマルチモーダルなコミュニケーション動画作成を行うことが困難となり、コンテンツの拡充ができなかった。一方で、オンライン相談サイトの設置を行ったことにより、留学生の日本での生活でのメンタルな問題等に対応することはでき、留学生支援につながった。 2020年度8月に開催予定であった国際学会(第24回ヨーロッパ日本語教育シンポジウム・16th EAJS International Conference)におけるポスター発表に採択されたが、新型コロナ感染拡大の影響により2021年度に延期となった。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、2019年度および2020年度に実施した質問紙調査および半構造化インタビュー調査の結果を分析し、マルチモーダルなコミュニケーションという観点から特徴的な事象を抽出し分析する。文字化資料を基に、特徴的事象のカテゴリー化および概念化を行う。分析結果をもとにコミュニケーション支援サイトAction TUATのコンテンツの改善および拡充を行う。また、2020年度に新規開設したサイトに紐づくオンライン日本語相談システム利用の履歴を分析し、オンライン上のコミュニケーションが現実のコミュニケ-ションとなっている実態を生かしたコンテンツの作成を試みる。それらを通して、ウィズコロナ・ポストコロナ時代に求められるマルチモーダルな複数言語話者のコミュニケーション力の養成には何が求められるかを探りたい。2021年8月には2020年度採択され延期となった国際学会にて発表し、そこで得た知見をもとにさらなるコミュニケーション支援システムの改善を行う。
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