2020 Fiscal Year Research-status Report
使用語彙から見た日中の学生の母語による意見文と中国人留学生の日本語意見文の比較
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19K00717
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| Research Institution | Juntendo University |
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Principal Investigator |
大野 早苗 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 教授 (40364955)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
莊 嚴 秀明大学, 観光ビジネス学部, 准教授 (70348415) [Withdrawn]
楊 虹 鹿児島県立短期大学, その他部局等【文学科】, 教授 (20571607)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 意見文 / 母語 / 日中対照 / 語彙 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、2016年度～2018年度の科研費補助金研究（基盤研究C、16K02822）に引き続いて、日本の大学で学ぶ日本人学生と中国の大学で学ぶ中国人大学生がそれぞれの母語で書く意見文の特徴を比較し、さらに、それらと日本に留学している中国人大学生が日本語で書く意見文の異同を明らかにしようとするものである。
2020年度は、新型コロナウイルス感染症流行の影響を受け、本格的な調査を実施することがかなわなかった。そのため、本格的な調査に先立って、予備的な調査として、2016年度～2018年度の科研費補助金研究において得られた日中の大学生がそれぞれの母語で書いた意見文を用い、モダリティ表現に限って、その使用状況を比較、検討した。その結果、日中ともに、結論としての意見を述べる際、行為系のモダリティ、および、情報系のうち疑問のモダリティの使用は少ないが、その少ない中でも、中国語意見文は行為系のモダリティのバリエーションが見られること、日本語意見文では情報系の疑問のモダリティの使用が中国語意見文より目立つことがわかった。さらに、認識のモダリティを見てみると、日本語意見文では、思考動詞を用いたものが多く、中国語意見文では、断定（無形）が非常に多く用いられていることがわかった。
この調査結果については、中国語話者のための日本語教育研究会第48回研究会（2020年11月14日、オンライン開催）において、「意見文に使用されるモダリティ表現の日中対照研究」として発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
計画では、2019年度中に中国の大学で調査を行い、2020年度に日本の大学で日本人学生を対象とした調査を開始、その後、中国人留学生を対象とした調査に進むこととしていた。しかし、新型コロナウイルス感染症の世界的な流行により訪中がかなわず、また、日中両国で学生が在宅を余儀なくされたことから、調査の開始が大幅に遅れた。そのため、予備的な調査として、2016年度～2018年度科研費補助金研究（基盤研究C、16K02822）の際に得られた意見文を用いて、モダリティ表現に限って使用状況の比較、検討を行った。
2020年度の終盤には、中国の大学では対面での調査が可能になったことから、中国在住の協力者（大学教員）に研究代表者、研究分担者に代わって調査（意見文の収集）を行うことを依頼した。調査実施予定の日本の大学では、未だ対面での調査が難しいことから、オンラインに切り替えて、調査を開始したところである。
以上により、調査には着手できたものの、当初の計画より大幅な遅れが生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
上記（理由）のとおり、中国においては現地の大学教員の協力を得て意見文の収集を開始しており、日本においてはオンラインで意見文の収集を進めることとしている。
日本に留学している中国人留学生を対象とした調査については、日本人学生を対象とした調査に準じた形で実施ができるように、準備中である。
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| Causes of Carryover |
2020年度は、研究代表者、研究分担者が中国に赴いて調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の流行により、それが実現せず、計上していた旅費等が未使用となっている。
研究の進捗状況、今後の推進方策で記載したとおり、中国の大学における調査については、現地の大学教員の協力を仰いで進めており、そこで謝金等が発生する見込みである。また、研究の遅れを取り戻すべく、分析の効率化を図る必要がある。そのため、データ入力、文献情報等の中国語から日本語への翻訳の一部を外部に委託する計画である。
次年度使用額は、これらの費用に充てる予定である。
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