2019 Fiscal Year Research-status Report
独日バイリンガル児の継承日本語での書く力を伸ばす「国語教科書活用法」の開発
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19K00719
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
ビアルケ 千咲 東京経済大学, 全学共通教育センター, 特任講師 (70407188)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴山 真琴 大妻女子大学, 家政学部, 教授 (40350566)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 継承日本語 / バイリンガル / 書くこと / 教授法 / ドイツ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
在ドイツ日本語補習授業校（以下、補習校）で学ぶ独日バイリンガル児の継承日本語の書く力を伸ばす指導方法を開発することが、本研究プロジェクトの目的である。独日バイリンガル児が日本語で文章を書く際の強みである、現地校で身につけた文章の作成スキルや知識を日本語へ転移させ、日本語の表現手段の不足という弱点を補うような指導方法を開発する。本年度はその準備として主に次の２つの作業を行った。①ドイツの学校のドイツ語科における「書くこと」の学習内容と教授法の分析、②日本の国語教科書の指導事項の網羅的な整理、である。これらの具体的な作業と成果は以下の通りである。
①独日バイリンガル児が、現地校で経験しているドイツ語科における「書くこと」の学習内容と教授法を把握するため、初中等教育のドイツ語の教科書と教師用指導書を分析した。各学年での学習内容と用いられる教授法をデータベース形式に整理し、その系統性を把握した。
②独日バイリンガル児が日本語補習校において経験する国語の学習内容を整理するため、次の作業を行った。多くの海外の補習校が使用している小学校および中学校の国語教科書（光村図書）と教師用指導書から、「書くこと」を含む、各学年のすべての学習単元の内容や指導の重点などを抽出し、データベース形式に整理した。
また①と②のデータの一部について、日本とドイツにおける「書くこと」の教授法の比較分析を試行的に行い、両者の共通点と相違点を検討した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本プロジェクト第１年次は，主に次の作業の完了を目指していた。①独日バイリンガル児が経験している、ドイツの現地校におけるドイツ語科の「書くこと」の学習内容と教授法の把握、②独日バイリンガル児が補習校において受ける日本語（国語）教育の具体的な指導事項の整理、の２つである。
①については、ドイツ語科の各学年の学習内容を、単元ごとにデータベース形式に整理する作業を大体において完了することができた。またこの作業により、教授法の特徴と系統性を捉えることができた。
②については、当初の予定通り、小１から中３までの国語科の学習単元ごとの指導事項等を網羅的にデータベース形式に整理することができた。
このように、予定していた作業をほぼ順調に遂行できたことから，本プロジェクトは「おおむね順調に進展している」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、以下のような作業を予定している。
①日本では、新しい学習指導要領の実施に伴い、令和2年度より小学校国語教科書の内容も変更されている。この教科書と教師用指導書における変更内容について検討し、これまでに作成したデータベースに変更点をデータとして追加し、整理を行う。
②完成したドイツ語科の学習内容および教授法のデータベースと、日本の国語科の指導事項のデータベースを用いて、両者の接点を分析する。
③補習校における日本語の「書くこと」の学習を、日独の接点を基盤に組むことで、転移を促す方法を検討する。また、独日バイリンガル児が日本語で書く際に不足する表現手段を補完できるように、教科書を効果的に使用する「国語教科書活用法」の試案を開発する。
④在ドイツ補習校において、上記の試案と実践例の紹介を行う。
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| Causes of Carryover |
データベース作成用に購入予定であったソフトについて、検討の結果、Excelを使用することにしたため、物品費が大幅に減少した。また、新型コロナ感染拡大により、一部の調査出張を実施することができず、その分の次年度使用額が生じた。
次年度以降は調査のための出張を計画しており、そのために必要な費用に充てる予定である。
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