2021 Fiscal Year Research-status Report
学習および学習支援を支える「態度」とは：概念の整理・体系化とその育成に関する研究
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19K00730
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
宇佐美 洋 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (40293245)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
足立 祐子 新潟大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (00313552)
文野 峯子 人間環境大学, その他部局等, 名誉教授 (10310608)
岡本 能里子 東京国際大学, 国際関係学部, 教授 (20275811)
森本 郁代 関西学院大学, 法学部, 教授 (40434881)
金田 智子 学習院大学, 文学部, 教授 (50304457)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | コンピテンス論 / 態度 / 技能 / 人材育成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
＊2021年度には，文化審議会国語分科会が2019年に公開した「日本語教育人材の養成・研修に必要な資質・能力」のうち，「態度」として示されているものについて検討・再整理を加え，「(1)他者との接し方に関わる項目」「(2) 学習観・教育観に関わる項目」「(3) 教育実践をめぐる熟考に関わる項目」「(4) 組織・社会の改善に関わる項目」の4カテゴリーに再整理を行ったうえで，この再整理に基づき，「態度」を教師研修で扱う際の基本的な考え方を示すとともに，研修のグランドデザインの提案を行った。2022年度にはこうした考察の結果を学会等で発表し広報に努めるとともに，論文としてまとめ学会誌に投稿を行った（2022年度に掲載確定済）。
＊「態度」育成のための理論的枠組みがほぼ確立できたため，次の段階として，実際の研修・授業等の場で，「態度」に対して具体的にどのような働きかけが可能なのか，そうした働きかけによって受講者の態度にはどのような変容が現れるかについて，インタビューデータ等の質的分析に基づく考察を開始している。研究代表者は，「「態度」への働きかけは強制になってはならず，あくまでも学習主体の「自発性」に基づく変容が重要である」という主張を行っているが，これまでに収集できたデータとその分析を見る限りでは，そうした「自発性に基づく態度の変容」は十分に可能であることが示されている。こうした考察の一部はすでに論文の形にまとめられ，2022年度中に書籍内の1章として公開できる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
「態度」概念はどのように整理することができるか，教育において「態度」に対しどのように働きかけるべきか，等，態度育成にあたっての基本的な方針は確立できている。当初予定では，こうした方針に基づく教育実践を2021年度に実施するとともに，参加者に見られる態度変容のありようを分析し，考察を進める予定であった。しかしながら2021年度には，十分な教育実践を積み重ねることが困難であったため，研究期間を1年延長することとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究代表者のみならず，分担者もそれぞれの教育観に基づき，多様な教育活動を行っている。2022年度は対面での教育実践を実施できる機会が増えるため，それぞれの実践について「態度変容」という観点からの分析を行い，変容の事例を積み上げていくとともに，態度変容に関わる要因と変容プロセスとの関係等について，理論的な考察も深めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナウイルス感染未収束のため，計画立案当初計画していた出張，調査等の実施が不可能となり，研究遂行予定の全面的な見直しが必要となった。2021年度は理論的考察，およびこの状況において収集可能であったデータの分析・考察を中心に行ったが，2022年度はさらに多様な方法でのデータ収集を行い，調査等を企画・実施する予定である。
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Research Products
(16 results)
