2019 Fiscal Year Research-status Report

Constructing an English Autonomous-Learning Model Based on Self-Regulated Learning

Research Project

Project/Area Number	19K00755
Research Institution	Hirosaki University
Principal Investigator	立田夏子弘前大学, 教育推進機構, 講師 (50364831)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	外国語学習 / 日本人英語学習者 / 自己調整学習 / 自律学習モデル / CAN-DOリスト
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、大学英語教育におけるCAN-DOリスト活用の諸過程を、自己調整学習の観点から理論的に検証することにより、日本人英語学習者が英語学習における自律学習を促進させるための要因を解明し、「自律的英語学習モデル」を構築することである。本研究により、グローバル社会の中で成功の鍵の一つである、「英語学習における自律学習を継続的に促進させるための要因の特性は何か」という問いに対する答えを解明する。 2019年度は基礎研究の前半にあたり、計画通り以下の2点を行った。（1）CAN-DOリスト作成：申請者が担当する教養英語クラスを対象に、“I CAN” Listを含むポートフォリオを活用した教育活動を継続的に行った。半期ごとにデータ（“I CAN” List）を収集し、それらをテキスト分析と分散分析などの推測統計を用いて分析した上で、英語習熟度と目的・内容（Listening/Reading/Speaking/Writing中心など）別に、暫定的ではあるが系統的なCAN-DOリストを作成した。（2）“I CAN” List達成要因特定（学習者の観点）：学期末にポートフォリオ活用に関するリフレクション活動とアンケート調査を実施した。2019年度の研究業績としては、学会発表が2回と“I CAN” Listを含む英語ポートフォリを掲載した『弘前大学教養教育英語科目学習ガイドブック』の発行が挙げられる。本研究において構築する自律的英語学習モデルは、言語学習者が教育機関から社会に出てからも、様々な言語・文化に触れ、新しい言語を継続して自律的に学習し、異文化理解を深めようとする生涯学習としての言語学習につながる資質育成のために有効活用されることが期待される。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2019年度は、上記基礎研究（1）（2）を同時進行で2回繰り返すことにより、データ量を増やしながら分析・作成方法を探索・検討することができた。検討の結果、（2）“I CAN” List達成要因特定、のためには、学期末のポートフォリオ活用に関するリフレクション活動とアンケート調査方法を改善して、学生からより明確な回答を得る工夫が必要であることが分かった。また、半期ごとにデータ（“I CAN” List）を収集し、暫定的ではあるが系統的なCAN-DOリストを作成することができた。これまでのポートフォリオを活用した教育活動と基礎研究のデータ分析に基づいて英語ポートフォリオを完成させ、『弘前大学教養教育英語科目学習ガイドブック』に掲載した。このことにより、2020年度から弘前大学教養教育英語科目の全クラスにて“I CAN” Listを含む英語ポートフォリオを活用した教育活動が可能となった。
Strategy for Future Research Activity	2020年度前半は基礎研究を完成させる計画である。上記基礎研究（1）（2）を再度行い、自己調整学習の諸段階において学習者がCAN-DOリスト実行・達成のために考慮・実行した内容明らかにするために、自己調整学習に関わる3要素（動機づけ・学習方略・メタ認知）を設定する。その後、CAN-DOディスクリプタごとに達成要因を因子分析を用いて抽出し、要因のランキングを行い、2020年度後半に応用研究（（1）CAN-DOリストを活用した教育実践、（2）“I CAN” List達成要因特定（教育者による教育実践の観点））を開始する。しかしながら、2020年度前期は、COVID-19の影響で本学では授業開始時期が通常より約1ヶ月遅れ、また、全てメディア授業を行うこととなった。そのため、2019年度同様のアンケート調査とリフレクション活動を実施することは不可能であり、2019年度と同一の研究・調査条件下で基礎研究を続行することができない。研究・調査条件を統一して信頼性が高い研究結果を得るために、2020年度前半に実施予定の研究は2020年度後半に行い、2020年度後半に開始予定であった応用研究は2021年度に開始する可能性もある。
Causes of Carryover	購入予定の図書を購入しなかったため、物品費に次年度使用額が生じた。次年度の図書購入費に使用する。