2020 Fiscal Year Research-status Report
Constructing an English Autonomous-Learning Model Based on Self-Regulated Learning
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19K00755
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Research Institution | Hirosaki University |
Principal Investigator |
立田 夏子 弘前大学, 教育推進機構, 准教授 (50364831)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 外国語学習 / 日本人英語学習者 / 自己調整学習 / 自律学習 / CAN-DOリスト |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、大学英語教育におけるCAN-DOリスト活用の諸過程を、自己調整学習の観点から理論的に検証することにより、日本人英語学習者が英語学習における自律学習を促進させるための要因を解明し、「自律的英語学習モデル」を構築することである。本研究により、グローバル社会の中で成功の鍵の一つである、「英語学習における自律学習を継続的に促進させるための要因の特性は何か」という問いに対する答えを解明する。 2020年度前期は、COVID-19の影響で本学全体にメディア授業が導入され、一貫して対面授業であった2019年度と同一の研究・調査条件下で基礎研究を続行することが不可能であった。そのため、これまで紙ベースで行っていたCAN-DOリストの活用をWeb上で行う方法を検討し、一方で、CAN-DOリスト活用の諸過程ではなく、教員による授業とe-Learning教材による自律学習を混合したブレンディッド・ラーニングにおける英語学習の諸過程を、自己調整学習の観点から検証した。検証の結果、その英語学習は、立田(2018)の自己調整学習における4段階(予見段階・遂行段階・自己内省段階・相互内省段階)が継続的に循環し、自己調整学習を促進することが可能であることが示された。また、学習者は、メタ認知と動機づけを学習に関与させていること、立田(2018)の4段階を自分では継続的に循環させることができたという達成感を感じていること、そして、今後も自律的に英語学習を継続しようという意思があることが明らかになった。2020年度の研究業績としては、この研究結果に関する口頭発表が1回と掲載論文2本が挙げられる。2020年度に実施した研究により、今後より多角的に自律的英語学習に関する研究を進めていくことができると考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度前期は、COVID-19の影響で本学では授業開始時期が通常より約1ヶ月遅れ、さらに、全てメディア授業となり、後期もメディア授業と対面授業が交互に行われた。そのため、2020年度は2019年度同様のアンケート調査とリフレクション活動を実施することは不可能であり、2019年度と同一の研究・調査条件下で基礎研究を続行することができなかった。研究・調査条件を統一して信頼性が高い研究結果を得るために、2020年度に実施予定であった研究は2021年度に実施し、研究期間を1年延長して4年にする予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度前半は、基礎研究を完成させる。(1)CAN-DOリスト作成、と(2)“I CAN” List達成要因特定(学習者の観点)を実施する。自己調整学習の諸段階において学習者がCAN-DOリスト実行・達成のために考慮・実行した内容明らかにするために、自己調整学習に関わる3要素(動機づけ・学習方略・メタ認知)を設定する。その後、CAN-DOディスクリプタごとに達成要因を因子分析を用いて抽出し、要因のランキングを行い、2021年度後半に応用研究((1)CAN-DOリストを活用した教育実践、(2)“I CAN” List達成要因特定(教育者による教育実践の観点))を開始する。 上記の研究に加え、今後COVID-19の影響によりメディア授業になる場合に備え、2020年度に引き続きWeb上で行うCAN-DOリスト活用を検討する。
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Causes of Carryover |
COVID-19の影響で研究が少し遅れており、また、参加予定であった学会がキャンセルや延期、またはオンライン開催になったために、次年度使用額が生じた。2021度も学会はオンライン開催の予定であり、旅費に未使用金額が発生する可能性が高い。研究が少し遅れていることも考慮し、研究期間を1年延長する予定である。
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Research Products
(3 results)