2022 Fiscal Year Research-status Report
A Study of Hedges Used in Academic Research Articles
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19K00761
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| Research Institution | Yamaguchi University |
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Principal Investigator |
藤村 香予 山口大学, 経済学部, 教授 (80736554)
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2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | Pragmatics / Hedges / Metadiscourse / Academic Writing / Applied Linguistics |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は, 英語のアカデミックライティングで重要とされている「ヘッジ (垣根表現, 緩衝表現,配慮表現)」の使用を英語母語話者と日本語母語話者の学術論文において比較分析することで, 日本語母語話者の英語のヘッジの習得と使用について語用論の観点から考察するものである。
2022年は, 英語と日本語で書かれた研究論文におけるヘッジの使用を分析すると共に，読み手を含めたヘッジの使用であるリーダーオリエンテイッドヘッジについて考察した。英語と日本語で書かれた研究論文の比較では，英語で書かれた論文に使用されているヘッジ，日本語の配慮表現と和らげ語の中からヘッジの機能を持ったもの，日本語文法において助動詞の意味を含む可能動詞などから日本語で書かれた論文においてヘッジとして使用されているものを特定し，英語で書かれた論文と比較しながら日本語の論文でのヘッジの使用について再度考察した。また，英語で書かれた研究論文において，人称代名詞と助動詞が一緒に使われるリーダーオリエンテイッドヘッジについて，英語母語話者と日本人による英語で書かれた理系と文系の研究論文でどのようなものが見られるかを分析した。分析結果は，8月のThe 61st JACET International Convention (Online)で発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2019年は学術論文におけるヘッジの使用を英語母語話者と日本語母語話者の理系論文と文系論文の間で比較分析した。研究で便用した英語研究論文のデータでは, 筆者の主張や研究結果の提示に使われているヘッジの数と種類は分野によって多少異なっていた。
2020年は学術論文のヘッジの使用を日本人研究者の日本語論文と英語論文の間で比較分析した。結果においては，理系の研究者と文系の研究者ではヘッジの使用が異なっており，文系の研究者は日本語論文に比べ英語論文におけるヘッジの使用が増えていた。他にヘッジの使用を英語会話の授業で取り入れるための練習問題を作成し書籍に掲載した。
2021年は, 英語の学術論文におけるヘッジの使用がどのように授業で取り上げられているのかを確認するために，日本の大学で使用されている中上級英語学習者を対象としたアカデミックライティングの教科書を調査した。分析に使用した教科書においては．ヘッジの機能を十分に説明しているものは少なく，練習問題も異なっていた。教員がヘッジの説明と使用について補足する必要があることが明らかになった。
2022年は英語で書かれた研究論文に使用されているヘッジと日本語の配慮表現や日本語文法をもとに，日本語で書かれた研究論文で使用されているヘッジを特定し，日本語の論文におけるヘッジの使用について再度考察した。また，英語で書かれた研究論文において，人称代名詞と助動詞が一緒に使われヘッジとして使用されているリーダーオリエンテイッドヘッジについて，英語母語話者と日本人の英語で書かれた理系と文系の研究論文でどのようなものが見られるかを分析した。
これまでの本研究の成果は学会で発表し『大学英語教育学会中国・四国支部研究紀要』『JACET International Convention Selected Papers』『Pragmatics Undercover: The Search for Natural Talk in EFL Textbooks』などに掲載されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は2022年度の分析結果を論文にまとめて発表していく。
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| Causes of Carryover |
書籍や資料，物品等の見積金額と実際に支払った金額との間に差があり端数が生じた。
次年度使用額については，本研究で必要な英文校正費と消耗品である書籍や資料購入に使用する予定である。
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