2021 Fiscal Year Research-status Report
幼児・児童の英語力および意識・態度に影響を及ぼす家庭要因の特定と関係性モデル構築
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19K00769
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| Research Institution | Dokkyo University |
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Principal Investigator |
羽山 恵 獨協大学, 外国語学部, 准教授 (60409555)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
河合 裕美 神田外語大学, 児童英語教育研究センター, 准教授 (10716434)
及川 賢 埼玉大学, 教育学部, 教授 (60262218)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 早期英語教育 / 家庭要因 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、児童の英語能力と英語学習意欲に影響を及ぼす家庭要因を探ることである。2020年度に本格化した新型コロナウイルスの流行状況を考慮し、本研究では当初の予定から計画を変更し、オンラインツールを活用しデータ収集を行うこととした。
そのため、過年度は児童の英語能力を測ることができるオンライン英語テストの開発および児童およびその保護者に回答してもらうオンラインアンケートの作成に注力した。2021年度においてはパイロット版を完成させることができ、その有効性を調査した。パイロットテストは3つの小学校の協力を得て実施した。また、本調査を想定した一連の研究手順を踏み、今後行う大規模データ収集の実現可能性も検証した。具体的には、児童の保護者に宛てた文書を作成し、その中に研究の趣旨説明とテスト受験・アンケート回答への協力を記し、協力校の教員を通じて配布した。
パイロット調査の結果、多くの示唆が得られた。主な3点を挙げると、（1）依頼数に対する応募者数の割合、（2）英語能力テストの要改善点、（3）保護者アンケートの要改善点である。（1）については、依頼文書を配布した数に対する応募数の割合は30%程度であり、受験・回答をすべて達成した協力者の割合は15%程度であった。本調査においては大量のデータ収集を目指しているので、この回収率を考慮して大規模な依頼活動を行いたい。（2）については天井効果が得られてしまった項目が多数あったため、今後問題の難度を上げる必要があることがわかった。（3）の保護者アンケートについては、当初の計画およびわれわれの先行研究においては幼児を対象としていたため、家庭での生活習慣（手洗いや着替え）が自分でできるかを尋ねていたが、英語能力を測るにあたり対象を小学高学年に変更することとしため、より英語学習を含む学習習慣に特化した項目について尋ねるべきだという見解に至った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの流行により、小学校への協力依頼および先方からの承諾が当初予定していた通りには進まなかった。
1年間の研究期間の延長を得ることができ、その間に計画を変更しオンラインデータ収集をするための準備を行った。それが機能し、今後の研究活動が順調に進むよう努めたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に実施したパイロット調査の結果を経て、2022年4月から5月は英語能力オンラインテストおよび保護者アンケートの修正を行う。それらの信頼性・妥当性・実行可能性を検証するため、5月から6月にかけては新たに依頼をした研究協力校において再びパイロット調査を行う。必要な修正点が見つかった場合は速やかに改善を加え、それらを本調査で使用するマテリアルと決定する。
同時に、5月から 6月は日本国内のすべての小学校に対して（『全国学校総覧 2022年版』、全国学校データ研究所（編）に基づく）研究依頼文書を送付する。校長はじめ学校の研究への理解・協力が得られた小学校に対して、テストとアンケートに必要な情報および材料を送り、データ収集を実行する。本研究の変数の1つは児童の居住地域（首都圏、地方都市、郡部）だが、郡部に関してはより正確な英語能力を測り、さらに自作の英語能力テストの妥当性をさらに検証するため、英検Jr.の受験もあわせて申し入れることする。
得られたデータの分析を夏以降に行っていく。その中で従属変数である英語能力および英語学習への意欲に対して影響を与える家庭要因が特定され、統計的な処理によって変数間の関係を示したモデルが構築できるか検討する。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの流行のためにデータ収集実施が当初計画よりも遅れ、1年間の研究期間延長を申請したため、本来は2020年度および2021年度に使用する予定だった助成金が未使用となっている。また、テスト・アンケートを紙媒体からオンライン媒体に変更したため、予定していた比較的多額の印刷費用が不要となった。
これまでの研究実績を踏まえ2022年度は（1）オンラインテストの修正（問題数の増加を含む）、（2）全国すべての小学校への依頼文書発送、（3）郡部に所在する協力校での市販テスト（英検Jr.）受験料に助成金を充てたいと考えている。
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