2021 Fiscal Year Research-status Report
4技能タスクを活用した高校、大学における英語授業の質的向上のための研究
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19K00773
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| Research Institution | Tokyo Woman's Christian University |
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Principal Investigator |
鈴木 夏代 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (50836319)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
原田 哲男 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60208676)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | Tasks in curriculum / Tasks in contexts / Units of the course |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究初年度は、4技能タスクを活用した授業実践について、全国から抽出した高等学校へのアンケート調査と英語授業の質的向上に関するフォーラムの開催を実施した。実情と課題から、個々の教員の工夫と努力がある以上に、英語教育の方向性を同じ教育機関の教員間で共有するに至るまで、さまざまな課題が見えてきた。この時点では、問題の共有と、改善に向けた施策を模索するヒントが得られた。しかし、コロナ禍での移動制限や対面ミーティングが不可能となり、2021年度までのコロナ禍の間、オンラインでのタスク活用について焦点をあてて調査を行ってきた。オンライン授業で、どのようなタスクが活用され、教員と学生、学生同士がどのような言語活動を行っているか、パイロット的な観察実験を行った。テキストの問題タスク（output重視）に終始する授業がある一方、教員によっては、思考を促す言語活動（outcome重視）を行う授業もあった。対面と異なり、五感を使用してコミュニケーションができないせいか、対話者と話を確認することがよく生じていたが、母語での会話に頼る部分も多く見受けられた。学習者の発話量や発話の内容などを含め、さらに分析を進める予定である。一方、個々の授業内でのタスクの役割から、カリキュラムという広い文脈におけるタスクの役割、すなわちコースシラバスを考える中で、ユニットを構成するタスクの役割についてより注視する必要性が生じてきた。最終年度に向け、タスクとカリキュラムデザインを視野に入れた英語授業の質的向上を総括してゆく。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナ禍の外出制限のため、研究データ入力等の作業者への指示に支障が出てしまい、2020年度にオンラインで収集したデータ分析が遅延してしまった。その一方で、2021年度は、２つの国際学会でhigher order thinking tasks, authenticity, L1 &L2 useをキーワードに、考えを述べるような認知能力の活用を訴えるタスクを行う際、母語使い(L1)が許容されるグループと、目標言語のみ（L2）使用が許されるグループ間で、談話におけるL２の内容、分量などを分析した調査結果を発表した。それらを踏まえ、2022年度は、タスク自体の役割、調査から、より広い授業の文脈の中で、タスクをユニットとして捉えたカリキュラムデザインを構築するプロセスに注目した研究に焦点を当ててゆく。ひいては、英語授業のカリキュラム作成を通した質的向上のための示唆を模索する。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022度は、英語授業の質的向上のための国際フォーラムの開催に向けて招聘研究者の選定を絞り、プログラムを企画する。国内で収集した意見、課題などを現場の事例などをまとめ、海外の言語教育の事例や研究を紹介しあい、個々の授業におけるタスクの活用といったややミクロな視点と、タスクをカリキュラムデザインの中に生かしてゆく、ややマクロな視点を統合しながら、２１世紀の英語授業の質的向上に向けた探求を続ける予定である。国際フォーラムは、コロナ感染予防のため、オンライン開催にする予定であるが、その分、多くの参加者が募れるよう、時差の少ないアジア圏の参加者や、研究招聘者も視野に入れ、本研究の総括に向けた活動を行う。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍での移動制限により、対面ミーティングや現地調査が不可能となり、当初予定していた旅費の経費が未使用となった。代わりに、オンラインでの活動に切り替えながら、国際フォーラム開催等での招聘研究者への謝金、オンラインシンポジウム用のライセンス費用、また出版用の費用を予定している。
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