2019 Fiscal Year Research-status Report
日本人英語学習者を対象とした新協同学習理論の構築とその効果検証
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19K00778
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| Research Institution | Setsunan University |
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Principal Investigator |
吉村 征洋 摂南大学, 外国語学部, 准教授 (90524471)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
桐村 亮 立命館大学, 経済学部, 教授 (40584090)
廣森 友人 明治大学, 国際日本学部, 専任教授 (30448378)
仁科 恭徳 神戸学院大学, グローバル・コミュニケーション学部, 准教授 (00572778)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 協同学習 / 動機づけ / PBL / グループ活動 / 協同学習理論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和元年度は国内外の協同学習に関する先行研究を精査し、協同学習において学習者の英語学習への動機づけに効果的だと思われる原理を精査および選定した。
国内では日本協同教育学会（2009）、国外ではKegan (1994), Johnson & Johnson (1999), Jacobs, Power, & Loh (2002)らが協同学習において重要となる原理をそれぞれ提唱しているが、研究者たちによって重要視する原理の数が異なっており、またそれぞれが主張する原理の内容にも差異があるのが現状である。一方で、主要な協同学習理論において共通している原理としては、“Positive interdependence”（互恵的支え合い）と“Individual accountability”（個人の責任）が挙げられることから、協同学習理論の中でもこれらは特に重要な原理といえよう。McCaffery, Jacobs, & DaSilva Iddings（2006）も、ESL環境での英語授業における協同学習において、これらの二つの原理が重要であると指摘している。
国内外の協同学習理論の原理を精査し、EFL環境での協同学習の実施において、英語学習の動機づけや英語力の向上に効果的と予想される原理をまとめ、日本人英語学習者に効果的な新協同学習理論を構築するための土台作りができたので、今年度得た成果を次年度作成予定である質問紙調査やインタビュー調査への一助とする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画通り研究が進んでいるため。
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| Strategy for Future Research Activity |
国内外の協同学習に関する先行研究を精査し、協同学習において学習者の英語学習への動機づけに効果的だと思われる原理を精査および選定をしたので、今後はEFL環境下でのグループ活動による協同学習を実施するための新協同学習理論を構築する。また新協同学習理論を検証するための質問紙調査票を作成する。また質問紙では測れないような内容については、インタビュー調査を実施する予定であり、インタビュー調査での質問項目も併せて検討する。
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| Causes of Carryover |
今年度は統計処理用のソフトの購入を考えていたが、無料のソフトでも代用が可能となり有償のソフトウェアを購入する必要がなくなったため、次年度使用額が生じた。
次年度は当初予定よりも多くの学会で研究成果を発表するので、その資金に充てたいと考えている
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Research Products
(4 results)
