2021 Fiscal Year Research-status Report
Designing bilingual intercultural exchange programs centered on video-based asynchronous communication
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19K00831
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| Research Institution | Chiba University of Commerce |
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Principal Investigator |
山内 真理 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (40411863)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | WTC / L2不安 / ICC / ビデオ会議による交流 / 動画交換による交流 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題は、動画による言語文化交流という非同期型コミュニケーションが、言語不安の高い学習者にコミュニケーションの実践体験を積ませる機会として適していること、また言語能力のレベル差の点でも幅広い層の学習者に適応できること、従って、外国語の授業に組み込みやすい活動であることを検証することが目的であった。2020年度に始まったコロナ禍のために、前提とする授業環境が大きく変わったことから、それに見合った実践計画の調整が必要になった。2020年度は、ビデオ会議の一般化を受けて試行した「同期型」の交流活動（(1) オーストラリアの日本語学習者との週1回の自由参加型交流、(2) 授業時間内に実施したアメリカの学部卒業生を研究協力者としたグループ会話、(3) 授業内活動としての日本人同士のグループ会話) の観察を行った。初対面ないし親しくなっていない相手とのコミュニケーションに対して苦手感・不安感をもつ日本人学生の傾向は以前から観察されていたが、ビデオ会議の環境ではその傾向が強まることが確認された。2021年度は、これらの実践について、録画データ等の詳細な分析に取り組みつつ、(4)ビデオ会議を利用した授業時間内の同期型交流 ((1)の延長)、(5) Flipgrid を利用した非同期型交流、(6) Flipgrid を利用した授業内活動を試行した。 同期型交流のインパクトが大きいことはうかがえたが、いずれについても、観察・分析を報告としてまとめる段階にはいたっていない。参加者のビデオ会議慣れや、流動的な授業環境 (遠隔(ライブ)型・ハイフレックス型・活動制限有りの対面型に対応) という外的要因によるところも大きいが、本研究課題では、「授業に組み込みやすい学習活動」としての言語文化交流を提案することも目的の一つとしており、今年度中にはこれらの要因も組み込んで研究結果をまとめる計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究計画段階で前提としていた授業環境が大きく変わったことから、それに見合った研究計画の調整が必要になったが、 遠隔(ライブ)型授業・ハイフレックス型授業・活動制限有りの対面型授業に対応すること(教員支援や学内調整を含む)が求められており、様々な試行について分析や考察を進めることができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度・2021年度に実施したビデオ会議を利用した同期型の交流活動（(1) オーストラリアとの自由参加型交流、(2) 授業時間内に実施したアメリカの学部卒業生を研究協力者としたグループ会話、(3) 授業内活動としての日本人同士のグループ会話；(4)オーストラリア授業時間内の同期型交流) および2021年度に実施した非同期型の交流 ((5) Flipgrid を利用したイギリスとの非同期型交流、(6) Flipgrid を利用した授業内活動) について、会議録画・Flipgrid の投稿動画、インタビューおよび学生の振り返りをデータとして分析を進める。これまでの試行を踏まえて、2022年度も Flipgrid を利用したアメリカとの非同期型交流・ビデオ会議を利用したオーストラリアとの同期型交流・授業内活動としての Flipgridおよびビデオ会議利用は実施しており、2020年度から2022年度の実践結果を踏まえて、新しい環境下での授業にも組み込みやすい言語文化交流の形を提案したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
下記「備考欄」に記載の通り、本研究計画段階で前提としていた授業環境が大きく変わったことから、それに見合った研究計画の調整が必要になったが、 遠隔(ライブ)型授業・ハイフレックス型授業・活動制限有りの対面型授業に対応すること(教員支援や学内調整を含む)が求められており、様々な試行について分析や考察を進められず、学会発表等での成果報告には至らなかった。そのため、2020年度の繰越分と合わせて2021年度分の予算執行を今年度に行うことにした。2022年度は、学会発表や論文で研究成果を報告する予定であるが、学会参加費は必要であるものの出張旅費は不要になる公算が高い。これも考え合わせて計画時点での予算の費目を調整し、録画データ保管用のハードディスクを増やし、新たな授業実施方式に対応したビデオ利用の活動に関する2020年度以降の研究成果を収集し、ビデオ会議データの処理用に使えるコンピュータを用意するために、研究予算を使う予定である。
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