2023 Fiscal Year Research-status Report
英語モダリティの派生、解釈、そして習得に関する統合的アプローチ
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19K00888
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| Research Institution | Takachiho University |
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Principal Investigator |
松谷 明美 高千穂大学, 人間科学部, 教授 (60459261)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 千佳子 東京純心大学, 看護学部, 教授 (80350528) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | モダリティ / 第二言語習得 / 統語論 / 意味論 / 認知言語学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、英語モダリティを含む文の産出と解釈に関して、認知と運用システム上の要素がどのような影響を及ぼすかを、日本語母語話者によるデータを分析考察することで、第二言語としての英語モダリティの言語習得のプロセスを探ることを目指す。
昨年度、代替の使用が行われる‘must’と‘have to’の産出に関して研究をすすめ、 義務的‘must’> 義務的‘have to’> 認識的‘must’>認識的‘have to’という、使用頻度の順番が得られたのを受けて、今年度は、 これら２種類のモダリティだけではなく、 更に調査対象を‘should’ ‘need to’にも拡大し、それぞれのモダリティを義務的・認識的解釈に分け、大学生の英語学習者から得られたライティングのデータを分析考察した。
出現頻度に関して、まず、義務的‘must’ ‘should’ ‘need to’ ‘have to’が認識的 ‘must’ ‘should’ ‘need to’ ‘have to’の約７倍という高い頻度の違いが得られた。この結果は第二言語としての英語ライティングに関するHinkel’s (2009)の主張と類似する一方で、Biber et al. (1999)の考えとは異なった。この結果は、Stephany (1995) とKurotaki (2002)の主張とは異なり、第二言語としての英語モダリティの言語習得に関して、義務的モダリティが先に習得され、認識的モダリティがあとに続くということを示唆している。
コンテクストを分析すると、被験者たちは、控え目に自分の意見を表現するときには、‘must’ よりも‘should’をより好んで使用していることが分かった。一方で、重要な意見を述べる時は、‘should’よりも‘must’を使用する傾向があった。さらに、客観的に意見を述べたいときは、‘have to’を好んで使用する傾向が見られた。
この研究結果を12th Malaysia International Conference on Languages, Literatures and Culturesで発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度の英語モダリティの義務的‘must’ と‘have to’ 認識的‘must’ と‘have to’に加えて、の産出について、義務的‘should’と ‘need to’、そして認識的‘should’と ‘need to’使用の頻度、意味の解釈について、分析と考察を行った。
コロナ禍が終わり、出入国が緩和されたとは言え、以前のようにその成果を発表するための国際会議、国際学会に行くことが出来なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
更に研究を推し進めるために、2022年度2023年度の研究で取り上げた、英語モダリティについて、日本語母語話者の英語学習者から収集した他のライティングのサンプルを検証し、産出と解釈に関して、認知言語学、生成文法、機能文法の視点から更なる分析と考察をすることで、英語モダリティを含む文の習得プロセスを探求する。可能であれば、日本語以外の母語とする英語学習者以外の英語モダリティの習得について調査し、母語の違いが英語モダリティの習得にどのような影響を与えるかを検証したい。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍が終わり、出入国が緩和されたとは言え、以前のようにその成果を発表するための国際会議、国際学会に行くことが出来なかった。
コロナに対する制限制約が緩和された環境で、海外で外国語としての英語学習者に対して、調査実験を行い、その成果を海外での会議、学会等で発表し、フィードバックをもとに、研究をより進めて行く予定である。
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