2020 Fiscal Year Research-status Report

災害記録としての活用に向けた年代記の研究

Research Project

Project/Area Number	19K00950
Research Institution	Niigata University
Principal Investigator	片桐昭彦新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (00796716)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	年代記 / 災害記録 / 自然災害 / 歴史地震 / 同時代史料
Outline of Annual Research Achievements	本研究は15～17世紀の日本列島各地の地震や自然災害の発生した年月日・地域を確定するため年代記から信頼できる記録を抽出する。そのため（1）各地に残る年代記の調査・収集、および史料学的な検討、（2）年代記のデータベースの構築作業を行う。（1）については、新型コロナウィルス影響による出張自粛のため新潟県外の史料所蔵機関等への調査を実施できなかった。そのため本年度は、前年度に収集・調査した年代記とともに、既刊行あるいはweb公開されている年代記を収集し史料学的な検討を行った。その結果、①『三国一覧合運図』龍谷大学本・東山文庫本、『大唐日本王代年代記』を史料学的に検討し、龍谷大学本の康安元年（1361）～永正16年（1516）、東山文庫本の康安元年～明応7年（1498）、『大唐日本王代年代記』の明応2年～天正13年の記事が同時代史料として信頼できること、②東海地方の『大唐日本王代年代記』・『常光寺王代記并年代記』の明応2年10月末の地震記事について京都・奈良の日記『後法興院記』・『大乗院寺社雑事記』等との比較分析を行い、静岡県浜松市を含む地域では京都・奈良に比べ余震が高頻度で長期間続くなど大きな地震であったこと、③『鎌倉年代記』・『武家年代記』・『鎌倉大日記』等の史料学的検討をふまえ、正応6年（1293）・明応4年（1495）に鎌倉に地震津波があった可能性の高いことなどを明らかにした。（2）については、収集した年代記『三国一覧合運図』龍谷大学本・東山文庫本、『大唐日本王代年代記』、『鎌倉年代記』、『武家年代記』の記事を年月日順にExcel表に入力する作業を行った。なお、11月15日にオンラインにて第8回歴史地震史料研究会を共催し、歴史学9人・考古学2人・地理学3人・地震学1人による歴史地震に関わる研究発表・討議をして情報交換・収集を行った（参加者36人）。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 年代記の調査・収集および史料学的な検討については、新型コロナウィルス感染拡大の影響により新潟県外の史料所蔵機関等への調査をほとんど実施できなかった。しかし、前年度に収集した年代記を中心に、既に翻刻刊行されている年代記や、史料所蔵機関等のweb上で公開されている年代記を収集して史料学的な検討を行うことができた。具体的には、①年代記『三国一覧合運図』の龍谷大学本・東山文庫本、『大唐日本王代年代記』を史料学的に検討し、同時代史料として信頼できる14～16世紀の歴史地震・自然災害の記録を抽出することができ、それらの成果を研究会発表、論文などに発表することができた。②東海地方の年代記『大唐日本王代年代記』・『常光寺王代記并年代記』の明応2年10月29・30日の地震記事について一次史料と比較分析し、地震・余震の発生日時・地域範囲等を明らかにした。③『鎌倉年代記』・『武家年代記』・『鎌倉大日記』等の史料学的検討をふまえ、正応6年（1293）・明応4年（1595）に鎌倉に地震津波があった可能性の高いことを示すことができた。また、年代記のデータベース構築のための作業については、収集した年代記のうち『三国一覧合運図』の龍谷大学本・東山文庫本、『大唐日本王代年代記』、『鎌倉年代記』、『武家年代記』の記事を入力することができた。
Strategy for Future Research Activity	令和2年度は、新型コロナウィルス感染拡大の影響による出張自粛要請のため、現所在新潟県の外の史料所蔵機関等への調査をほとんど実施できなかった。令和3年度においても同様の状況はしばらく続くとみられ、とくに東京都の国立公文書館・東京大学史料編纂所・国文学研究資料館をはじめ、大阪府・京都府などの史料所蔵機関への調査は困難である。そのため令和3年度は、年代記を収集・調査する地域を変更し、新潟県内の史料所蔵機関を中心として、近県で出張可能な史料所蔵機関において実施することにする。また昨年度同様、既に翻刻刊行されている年代記や、史料所蔵機関等のweb上で公開されている年代記を収集する。そして、収集した年代記を史料学的に検討するとともに、収集・調査した年代記の記事情報の入力作業を進めてデータベースの構築をめざす。また、本年度もオンラインにて歴史地震史料研究会を共催し、年代記に関する成果を発表するとともに関連情報の交換・収集を行う。