2021 Fiscal Year Research-status Report
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19K01010
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| Research Institution | International Research Center for Japanese Studies |
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Principal Investigator |
Cryns Frederik 国際日本文化研究センター, 研究部, 教授 (90370139)
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2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 日蘭関係 / 徳川家康 / 日欧交渉史 / 三浦按針 / ウィリアム・アダムス / オランダ東インド会社 / 平戸オランダ商館 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度においては、本研究の調査対象である平戸オランダ商館について、その初期の活動状況の解明に向けて、収集済みの平戸オランダ商館関連文書のスキャン・データおよび平戸イギリス商館関連文書の刊行文献の調査研究を継続した。
基礎的研究史料を関連学界に提供することを目的に、平戸オランダ商館関連文書のうちの重要な部分を選別し、研究協力者のクレインス桂子氏と共同で和訳作業を進め、現在累計600頁分を訳出している。
研究計画調書に掲げた研究目的のうち、（3）「日蘭貿易において具体的にどのような商業活動が行われたか」という課題に関わる調査として、1609年から1621年までの平戸オランダ商館史料にみられる商業活動関連記述を精査し、平戸オランダ商館長スペックスによるアジア域内での仲介貿易構想とその実施に向けた具体的な取り組みを解明した。この調査結果の一部として、クレインス桂子氏は、平戸オランダ商館と朱印船貿易家の木屋弥三右衛門との関係を明らかにし、その研究成果をパリ大学主催の国際共同研究会にて発表した。
また、当該年度における調査の成果物の一つとして、クレインス桂子氏による査読論文「大坂の陣前後における平戸オランダ商館員エルベルト・ワウテルセンの商務活動」（『日本研究』63号に掲載）が挙げられる。同論文では、オランダ船舶載のオランダ産大羅紗の販売活動が大坂の陣の混乱等によって期待通りに進まなかったこと、舶載商品の日本国内販売において、オランダ人が畿内の地元の商人との協力関係を築いていたこと、オランダ人が舶載した大羅紗や鹿皮、鮫皮などの対価として日本銀のほかに、銅や木材などの原料、刀や火縄銃などの武器に加えて、漆器などの工芸品の獲得に励んでいたことを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初の計画では、研究計画調書に掲げた研究目的のうち（1）「平戸オランダ商館はどのような国際環境の下でどのように成立したか」という課題に取り組むために、令和3年度にオランダ東インド会社文書の専門家をオランダより招聘し、オランダ東インド会社の上層部の対日本戦略について共同で研究を進める予定であったが、パンデミックの影響により、令和2年度と同様に招聘期間をふたたび次年度に延期することになった。
研究計画調書に掲げた研究目的のうち（2）「近世初期において日本とオランダとの間にどのような関係が構築され、どのように変化していったか」という課題に関わる調査として、徳川家康とオランダ国主マウリツ王子との間の文通の内容を分析するとともに、家康とイギリス国王ジェームス1世との文通ならびに家康とスペイン国王フェリーペ3世との文通の比較分析を行った。また、ヨーロッパ諸国の使節による家康・秀忠との謁見記録を分析し、ヨーロッパ諸国と日本側との間に外交上どのような関係が築かれたかについて考察を重ねた。
また、研究計画調書に掲げた研究目的（3）「日蘭貿易において具体的にどのような商業活動が行われたか」という課題については、平戸オランダ商館長スペックスとアジア域内のほかのオランダ商館、とりわけパタニ商館およびシャム商館との文通を精査し、スペックスの日本貿易構想と初期の貿易実態について分析を行った。
以上のように、目的（1）の進捗状況にはやや遅れがみられる一方、目的（2）と目的（3）を前倒しで進めたので、本研究事業の進捗状況は、当初の研究計画に照らし合わせて、おおむね順調に進展しているといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度には、パンデミックにより直近2年間来日困難であったオランダ東インド会社文書に精通している専門家をオランダより招聘し、オランダ東インド会社の上層部の対日本戦略についての研究を共同で進める。特に、1617年に起こったオランダ船団の長崎入港事件を軸に、日本近海におけるオランダとポルトガルとの間の緊張関係および、それに対する幕府の対応について集中的に調査研究を行う。さらに、1610年代における平戸オランダ商館の閉鎖の危機に注目し、その危機をオランダ東インド会社のアジア戦略の中に位置づけて、平戸オランダ商館の役割と存在意義について考察する。
また、令和4年度も引き続き、平戸オランダ商館関連文書の和訳を継続し、同年度に平戸オランダ商館長ジャック・スペックスの受信書状綴帳（1614-1616）の翻刻・和訳・英訳の刊行を目指す。さらに、商務総監（1618年より総督）ヤン・ピーテルセン・クーンと平戸オランダ商館長スペックスとのあいだの文通について、調査と和訳、内容分析を行い、1616年以降のオランダ東インド会社の対日戦略の解明を試みる。
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| Causes of Carryover |
当初の計画では、令和2年度と令和3年度はオランダ東インド会社文書の専門家をオランダより招聘し、オランダ東インド会社の上層部の対日本戦略について共同で研究を進める予定であったが、パンデミックの影響により招聘期間を次年度に延期することになった。
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Research Products
(5 results)
