2021 Fiscal Year Research-status Report
Methodologic research of a food resource utilization of a isolated islands of Kofun period
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19K01102
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Research Institution | The International University of Kagoshima |
Principal Investigator |
大西 智和 鹿児島国際大学, 国際文化学部, 教授 (70244217)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鐘ヶ江 賢二 鹿児島国際大学, 公私立大学の部局等, 課長補佐 (00389595)
竹中 正巳 鹿児島女子短期大学, その他部局等, 教授 (70264439)
中村 直子 鹿児島大学, 総合科学域共同学系, 教授 (00227919)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 古墳時代 / 離島 / 食資源利用 |
Outline of Annual Research Achievements |
古墳時代の離島の食生活の実態を知るために実施した薩摩川内市下甑町に所在する手打貝塚の発掘調査出土遺物の整理作業、食生活の実態解明の参照とするための分析の実施および関連する資料を得るための発掘調査が主たる研究実績である。 手打貝塚の発掘調査により出土した土器の整理作業を進めた。採取したサンプル中に含まれていた土器の洗浄、注記、接合を行い、さらに、サンプル中およびトレンチから出土した土器のうち、報告書に掲載する予定のものについて、実測まで行うことができた。この作業により、2019年度に実施した発掘調査の出土遺物は、古墳時代のものが主体を占め、古代のものがそれに次ぐことから、新しい時期まで比較的盛んに貝塚が形成されていたことがわかった。 手打貝塚および鹿児島大学構内遺跡から出土した古墳時代の土器を対象に、残留脂肪酸分析を実施した。手打貝塚の試料は、貝塚から出土したものであるが、海産資源をあまり摂取していないことを示す結果が得られた。 関連して、分担研究者である竹中正巳が実施した指宿市山川町に所在する成川遺跡の発掘調査にメンバー全員が参加した。この調査は、南九州の大規模な土壙墓群として知られる成川遺跡から、人骨資料を得、DNA分析および形質的な特徴から日本人の起源にアプローチすることを主目的に実施されたが、人骨の分析によって、食性やデンプンの種類、栄養状態などの情報も得られる可能性がある。今回の調査では再葬墓1基、土壙墓6基を検出し、人骨資料を得ることができた。食性に関する分析は次年度に行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルスの感染拡大のため、予定していた貝類及び動物骨を専門とする2名の研究協力者の鹿児島への招請を見送ったことにより、貝類および動物骨を中心とする手打貝塚から採取したサンプルの分析を進めることができなかったため。
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Strategy for Future Research Activity |
手打貝塚の発掘調査で得たサンプルの分析に着手する。具体的には、洗浄、ソーティング、貝類や動物骨の同定を行うとともに、土器の圧痕調査も実施し、食資源利用の手掛かりを得る。また、出土土器の実測、編年を行い、タイムスケールを整備する。さらに、発掘調査報告書の作成も並行して進める。 中町馬場遺跡出土土器についても引き続き圧痕調査を行うとともに、同遺跡および手打貝塚から出土した人骨資料の分析も進め、食資源利用の手掛かりを得る。 これらの調査や分析結果を総合し、甑島列島の人々の食資源を時系列的に明らかにするとともに、本研究で用いた分析の手法を他地域、他時代の資料に対しても適用可能な研究方法として確立することを目指す。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルスの感染拡大のため、予定していた貝類及び動物骨を専門とする2名の研究協力者の鹿児島への招請を見送ったことと、県外への資料調査も実施しなかったため。また、貝類および動物骨を中心とする手打貝塚から採取したサンプルの分析を進めることができず、計上していた研究補助の費用を執行できなかったため。2022年度のできるだけ早い時期に上記2名の専門家を招請し、サンプルの分析方法について打ち合わせを実施し、分析に取りかかる。 最終年度に報告書を印刷する予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、補助事業期間の延長を申請することになり、報告書の印刷を行わなかったため。報告書は2022年度に印刷することとし、年度の早い段階から報告書の作成に着手する。
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Research Products
(5 results)