2022 Fiscal Year Research-status Report
Methodologic research of a food resource utilization of a isolated islands of Kofun period
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19K01102
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| Research Institution | The International University of Kagoshima |
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Principal Investigator |
大西 智和 鹿児島国際大学, 国際文化学部, 教授 (70244217)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鐘ヶ江 賢二 鹿児島国際大学, 公私立大学の部局等, 課長補佐 (00389595)
竹中 正巳 鹿児島女子短期大学, その他部局等, 教授 (70264439)
中村 直子 鹿児島大学, 総合科学域共同学系, 教授 (00227919)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 南九州 / 離島 / 古墳時代 / 食資源利用 / 貝塚 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
古墳時代の離島における食資源利用の実態を知るために、薩摩川内市下甑町に所在する手打貝塚の発掘調査を令和元年度に実施した。令和4年度は発掘調査で出土した遺物の発掘調査報告書作成に向けての整理作業、食生活の実態解明の手掛かりを得るために採取したサンプルの分析を進めたこと、および関連する資料を得るための発掘調査を行ったことが主たる研究実績である。
前年度に引き続き、手打貝塚の出土遺物の整理作業を進めた。令和元年度の調査は貝層の形成初期から終了段階までを、層位的に掘り下げることができた調査であった。したがって、本調査によって出土した遺物は、貝塚の変遷を時間的に知るうえで重要な資料となる。そこで、出土資料の見直しを行い、時期を知ることができる土器については小破片であっても実測図の作成を追加して行うことにし、実測を進めた。実測が終了したものについては報告のためのトレース作業に取りかかった。サンプルの分析については、洗浄・浮遊回収物の選別まで終了した。
関連して、分担研究者である竹中正巳が7～8月に実施した、指宿市山川町に所在する、弥生～古墳時代の墳墓である成川遺跡の発掘調査にメンバー全員が参加した。この調査は、南九州の大規模な土壙墓群として知られる成川遺跡から人骨資料を得、DNA分析および形質的な特徴から、日本人の起源にアプローチすることを主目的に実施されたが、人骨の分析によって、食性や摂取したデンプンの種類、栄養状態などの情報を得られる可能性がある。今回の調査でも人骨資料が得られたため、DNA分析C14年代測定、その他の分析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染拡大の影響で延期していた、貝類および動物骨を専門とする2名の研究協力者の鹿児島への招聘が4月に叶い、手打貝塚から採取したサンプルの分析方針が決まって、分析を開始することができた。しかし、分析に着手する時期が遅れたため、研究の遅れにつながっている。
本研究課題の基礎的資料となる手打貝塚の発掘調査によって採取したサンプルの分析を進めたが、予想より多くの炭化物が含まれていて、ソーティング作業に時間を要した。また、出土した土器のうち、時期を知る手掛かりとなるものについては、できるだけ図化することにし、その結果、時間を要することになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
手打貝塚発掘調査報告書の作成を目指した作業を進める。また、手打貝塚3次調査によって出土した土器の圧痕調査を実施し、1・2次調査で明らかになった圧痕調査の結果と合わせて、食資源利用の実態解明のための基礎資料とする。
これらの資料や調査、これまでの分析結果を総合し、甑島列島の人々の食資源を時系列的に明らかにするとともに、本研究で用いた分析手法を他地域の資料に対しても適用可能な方法として確立することを目指す。
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| Causes of Carryover |
手打貝塚サンプル分析の方針が決定し、サンプルの分析を進めたが、すべてを完了させることはできなかった。また、手打貝塚自体の発掘調査報告の作成も、資料の図化に時間を要するなどしたため、完成させることができなかった。そのため、手打貝塚発掘調査報告を含む、本研究課題の報告書を作成することができず、印刷費の執行がなかったことが理由である。令和5年度は、研究の成果をとりまとめ、成果報告書の印刷を行う。
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