2021 Fiscal Year Research-status Report
縄文時代の地域間交流の研究－CADを用いた土器容量の比較ー
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19K01104
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| Research Institution | Tokyo National Museum |
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Principal Investigator |
井出 浩正 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸研究部, 室長 (20434235)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 縄文時代 / 縄文文化 / 縄文社会 / 異系統土器 / 民族考古学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
当該研究は、A:中期集落遺跡出土土器の集成とデジタルデータ化、B:CADによる3次元データ化と容量計測、B:資料調査 (実見観察)、C:民族学的手法による土器の交換および贈与と集間交流の調査の大きく3つの研究スケジュールから構成されている。2020年度と同様に、2021年度は世界規模の新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックによって、研究環境が激変したこともあり、研究そのものへの大きな影響と計画変更が余儀なくされる状況に至っている。2021年度は、我が国においては緊急事態宣言、まん延防止等重点措置等が断続的に宣言される状況にあり、依然として他機関への資料調査、実地調査等を当初の計画通りに実施することが困難であった。
上記のような環境下ではあったが、B:資料調査 (実見観察)とC:民族学的手法による土器の交換および贈与と集間交流の調査において進展が見られた。Bにおいては、研究対象地である北陸地方のうち、十日町市博物館所蔵資料の調査を実施することができた。肉眼観察と観察用の写真撮影を行い、新たな調査データの蓄積を得ることができた。Cにおいては、これまでの調査成果を踏まえた報告書（研究者一般向けの頒布図書）刊行に向けた原稿の執筆と編集作業を継続している。当該研究以前のものが含まれるが、他機関の研究者総勢10名ほどと分担執筆、編集を進めている。申請者は執筆分担のほか編集を担当しており、2022年度中の刊行を目指している。昨年度同様、渡航予定が立たない中、既存の調査データの公開と活用が見込まれると評価できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
理由として、我が国における新型コロナウイルス（COVID-19）の感染の拡大とその予防のための緊急事態宣言等による行動抑制によって、研究計画にある国内における考古資料の実見・観察と、海外渡航を伴う実地調査に大きな影響を受けていることが大きな要因と考えられる。
2020年度と同様に、2021年度も世界規模の新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックによって、研究環境が激変したまま経過した。特に、我が国においては、緊急事態宣言、まん延防止等重点措置等が断続的に宣言される状況にあり、依然として他機関への資料調査、実地調査等が当初の計画通りに実施することが困難であった。
研究代表者が所属する組織は東京都に所在するが、2021年度は、東京都の緊急事態宣言が2回（2021年4月25から6月20日、2021年7月12日から9月30日まで）、まん延防止等重点措置が3回（2021年4月12日から4月24日、同年6月21日から7月11日、2022年1月21日から3月21日）あり、断続的に何らかの宣言・措置が出されていた状況にあった。
全国的なワクチン接種等の進展によって2021年秋以降は幾分行動制限が緩和される傾向にあったものの、2021年度を通じて国内の諸機関に協力を要請する資料の実見、実地調査は、各自治体の感染状況の実情を勘案すると、実施が困難な状況にあったといえる。
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| Strategy for Future Research Activity |
当該研究は、A:中期集落遺跡出土土器の集成とデジタルデータ化、B:CADによる3次元データ化と容量計測、B:資料調査 (実見観察)、C:民族学的手法による土器 の交換および贈与と集間交流の調査の大きく3つの研究スケジュールから構成される。
Aでは、引き続き、研究代表者が所属する組織内に設置された施設内で、対象地域の発掘調報告書等の悉皆的な調査を継続する。
Bでは、Aで得られた知見 をもとに、CADを用いた容量計測を行う。すでに計測したデータの整理とともに、データベース化を進める。また、新型コロナウイルスの感染と拡大の防止の観点を十分配慮しつつ、他機関が所蔵する資料の実見を行ってゆきたい。その際は、当該課題が研究対象とする地域全体の俯瞰的な成果を念頭に、各地域の代表的な資料を絞って選択することも検討したい。
一方、Cでは、新型コロナウイルス（COVID-19）によって 海外渡航の目途が立っていない。そのため、2021年度から日本国内にあるパプアニューギニア関連資料の実見観察や見学、民族事例が掲載された文献調査等、渡航調査の代替 的な研究に代替的に方向転換することとした。現在、研究代表者が過去に参加した早稲田大学のパプアニューギニアにおける民族調査の総括報告書の作成に取り掛かっており、その分担執筆と編集を担当している。渡航が見込めない状況下にあるが、研究課題に関連する成果としてまとめてゆきたいと考える。
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| Causes of Carryover |
【次年度使用額が生じた理由】
2020年度と同様に、2021年度は世界規模の新型コロナウイルス（COVID-19）のパンデミックによって、研究環境が激変したこともあり、研究そのものへの大きな影響と計画変更が余儀なくされる状況に至っている。2021年度は、我が国においては緊急事態宣言、まん延防止等重点措置等が断続的に宣言される状況にあった。そのため、国内調査においては、依然として他機関への資料調査、実地調査等が当初の計画通りに実施することが困難であった。また、海外渡航を伴う調査（パプアニューギニア）においては、2019年度においてはパプアニューギニアの治安上の問題から、2020年以降は新型コロナウイルス（COVID-19）による海外への渡航制限によって事実上、実施が極めて困難な状況になっている。
そのため、上記で予定していた研究およびそのための諸経費が余剰となり、次年度使用額が生じた。
【使用計画】新型コロナウイルスの感染状況とその影響によるところが大きいが、慎重な判断をしたうえで、国内の資料調査の継続を行う。一方、海外渡航（パプアニューギニア）を伴う調査においては、これまでの成果報告書の刊行を前提に、その補足的な研究として、国内のパプアニューギニア関連資料の実見観察、見学、文献等の購入費に充てたいと考えている。
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