2021 Fiscal Year Research-status Report
欠損痕跡の形態分析と欠損面のフラクチャー・ウィング分析による台形様石器の研究
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19K01112
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
山岡 拓也 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (30514608)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高倉 純 北海道大学, 埋蔵文化財調査センター, 助教 (30344534)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 日本列島 / 後期旧石器時代前半期前葉 / 台形様石器 / 投射・刺突実験 / 欠損痕跡の形態分析 / 欠損痕跡のフラクチャー・ウィング分析 / 遠隔射撃 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
投槍器や弓矢などを使用した遠隔射撃による狩猟は、現生人類特有の行動として想定されており、その証拠をどのように見出すのか、世界各地で研究が継続されている。その研究課題に貢献するため、本研究では、日本列島における現生人類の出現期である後期旧石器時代前半期前葉（およそ3.8～3.5万年前）の代表的な石製狩猟具である台形様石器を取り上げ、台形様石器が装着された狩猟具の使用方法について検討することを目的としている。投射・刺突実験から得られた実験資料と遺跡出土資料を対象として、欠損痕跡の形態と欠損面のフラクチャー・ウィング（欠損面の形成に関わるエネルギー負荷の指標となる）を共に分析することで、その目的を達成することにしていた。実施した153点分の投射・刺突実験資料（複製台形様石器）の欠損痕跡の形態分析と欠損面のフラクチャー・ウィング分析やそれに関わる基礎的実験について昨年度までにおおむね完了していた。
欠損痕跡の形態研究の成果の一部はすでに論文として発表している。その中では台形様石器を装着した狩猟具を用いる際には遠隔射撃が行われていたという見通しを示した。本研究課題を進める中で、欠損痕跡のフラクチャー・ウィング分析から、その見通しを支持する結果が得られた。欠損痕跡の形態分析とフラクチャー・ウィング分析をともに実施した研究は海外を含めてもこれまでになく、そうした新しい方法を用いてより確実な成果が得られたという点に本研究の意義や重要性がある。
2021年度は欠損面のフラクチャー・ウィング分析に関わる論文の執筆を進めていたものの、年度中に投稿することはできなかった。それに加えて欠損面の形態分析をさらに進めて、フラクチャー・ウィング分析の結果とともに合わせて検討する論文も準備を始めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度はコロナ禍で国内での移動も制限されていたため、研究代表者と研究分担者が集まって実験試料を共同で検討する時間をなかなか持つことができなかった。そのため論文の執筆が遅れた。また、実験試料の欠損痕跡の形態分析とフラクチャー・ウィング分析それぞれの研究成果を合わせて検討する論文の準備も始めているが、写真撮影をするのが難しい試料もあり、実験試料のさらなる分析や記録に時間がかかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
実験試料の欠損痕跡の形態分析とフラクチャー・ウィング分析の結果を合わせて検討するためのデータ整理（写真撮影など）についてはまだ終了していないので、延長期間（2022年度）中に進めて終わらせる予定である。延長期間中に欠損痕跡のフラクチャー・ウィング分析の論文と欠損痕跡の形態分析とフラクチャー・ウィング分析の研究成果を統合した論文を執筆して成果を公表する。これまで研究を進めてきた中で、追加の実験を行う必要が生じている。ただし、論文を発表するために必ず必要であるわけではない。そのため、延長期間中に追加実験を実施できるか検討して可能であれば実施しようと考えている。
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| Causes of Carryover |
2021年度はコロナ禍で国内での移動も制限されていたため、研究代表者と研究分担者が集まって実験試料を共同で検討する時間をなかなか持つことができなかった。そのため論文の執筆が遅れた。論文の英文校閲のための予算を使わなかったために延長期間（2022年度）に使用する。また、実験試料の欠損痕跡の形態分析とフラクチャー・ウィング分析それぞれの研究成果を合わせて検討する論文の準備も始めているが、写真撮影をするのが難しい試料もあり、実験試料のさらなる分析や記録に時間がかかり、作業補助の謝金業務を十分に行ってもらえなかった。その作業を延長期間（2022年度）に行う予定でありそのための作業補助の謝金業務で使用する。
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