2023 Fiscal Year Research-status Report
巨大地震津波後にできる最初の浜堤の形成過程と地下構造の解明
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19K01153
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
伊藤 晶文 東北学院大学, 地域総合学部, 教授 (40381149)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 円磨度測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は，DSMおよびオルソモザイク画像の作成作業（主に，高密度点群データの除去作業）とGIS解析（地形解析および植生分布変化）を行うとともに，昨年度の掘削調査により得られた試料を用いた円磨度測定を実施した。DSMおよびオルソモザイク画像の作成作業とGIS解析については，ともに最終成果を得るに至らなかった。円磨度測定は，宇都川・白井（2016）を参考に，Krumbeinの印象図および実体顕微鏡を用いて実施した。前浜，後浜，浜堤より得られた各堆積物の円磨度は特に大きな差がなく，昨年度実施した粒度分析結果による各種指標と同様に，それぞれを区分することは困難であることが明らかとなった。
調査地域において，既存のDEM，航空レーザ測量データおよび海図と，SfMソフトウェアにより作成したDSMとを用いて，陸域と海域とを結合した複数時期のDEMを作成し，2011年東北地方太平洋沖地震津波後の地形変化を検討した結果，津波時の侵食と，その後2年半の変形は，主に上部外浜以浅（標高約－7～－6 m以浅）で生じたことが明らかになった。また，津波後に確認された砂州の幅の拡大と上部外浜の縮小は，波浪卓越海岸に堆積物が豊富に供給された場合に生ずる，浜堤平野の拡大過程の一部を示していると推定された。調査地域における砂州の回復が，南方の井戸浦海岸と比べて早いのは，沿岸漂砂の流入を阻止する人工構造物などが調査地域に存在しないことが影響した可能性がある。これらの成果は，東北地理学会の会誌である「季刊地理学」に投稿し，同75巻4号に掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2023年度は，2016年および2021年の高密度点群データの処理作業を同時平行で進めており，今年度も引き続き実施する予定である。また，昨年度に実施し最終結果が得られなかったDSMおよびオルソモザイク画像を用いたGIS解析については，これまで完成させた2017年および2019年のDSMおよびオルソモザイク画像に加えて，2018年のDSMおよびオルソモザイク画像を含めて，2017年～2019年における植生変化と地形変化の対応関係を引き続き検討する予定である。さらに，2016年および2021年のDSMおよびオルソモザイク画像が完成した場合は，速やかにそれらを加えて，より長期間の植生変化と地形変化の対応関係を検討する。
概要にも示したように，昨年度実施した粒度分析結果だけでなく，円磨度測定結果でも，風成堆積物と海成堆積物を区別する明瞭な指標を得ることができなかった。そこで，海浜堆積物の上限高度を浜堤の地表面と仮定して，理論計算値（すでに予察的に計算済）との比較を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度は，昨年度に引き続きDSMおよびオルソモザイク画像の作成作業（主に，高密度点群データの除去作業）とGIS解析（地形解析および植生分布変化）を行う。今年度も，昨年度と同様に研究補助アルバイト（現地調査補助を含む）が確保できないことも予想されることから，できるだけ研究代表者のみで（あるいは，多くても研究補助者1名とともに）作業・分析ができるように，研究環境を整えるとともに，研究時間を確保する予定である。このような方策で，できるだけ早く上記の作業を進めていく予定であるが，DSMおよびオルソモザイク画像の作成作業が滞った場合は，既に完成しているもののみを用いてGIS解析を行うこととする。全ての作業を終えた後に，海浜堆積物の上限高度の実測値（浜堤の高度と仮定）を得て，既に算出済みの理論計算値との比較を行い，巨大地震後の隆起記録が浜堤構成層に保存される可能性を検証し，本研究全体を完成させる。
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| Causes of Carryover |
昨年度も研究補助アルバイトを確保できず，現地調査もなかったために，人件費・謝金および旅費を使用せず，残金が比較的多く残った。これらの残額については，研究代表者が昨年度より所属機関を変更したために生じた研究環境の変化により，本研究の遂行に必要不可欠なソフトウェア（Esri社ArcGISおよび画像処理ソフトウェア）のライセンス購入や調査関連消耗品の補充等に使用する予定である。
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