2020 Fiscal Year Research-status Report
2018年西日本豪雨災害地調査にもとづく土砂災害発生域の高精度予測研究
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19K01154
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
須貝 俊彦 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (90251321)
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Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | ハザードマップ / 流路形態 / 粒度組成 / クレバス地形 / 土石流 / 崩壊 / 年代測定 / 地形発達 |
Outline of Annual Research Achievements |
広島県坂町、広島市安芸区、呉市、東広島市における6つの小流域(流紋岩2、花こう岩4)を対象として、堆積物の粒度組成・放射性炭素年代測定を実施した。また、2019年度に実施した現地写真測量結果を解析し、流域の高精度DEMを作成して、地形判読を行った。 流紋岩地域では、東広島市黒瀬町の対照的な事例(E, W)を取り上げた。事例Eでは、谷頭崩壊土砂は、土石流化して既存の谷を流下し、山麓で約13500年前の泥炭層を覆って、2m前後の層厚で堆積した。事例Wでは、谷頭崩壊土砂は、浅く不明瞭な谷ぞいにシート状に流下し、下部に赤色風化殻を残し、山麓では基盤岩石を覆う1410ADの泥炭層を1m以下の層厚で覆った。今後、W谷的斜面は、削剥が進み、E谷同様土石流扇状地を発達させうる。 花こう岩地域の川角と矢野東は、土石流扇状地面と麓屑面を切盛土した新興住宅地であり、元来複数の2次谷が合流していた。巨礫の堆積状況から、造成前の谷部は危険といえた。小屋浦と坂東は、多数の崩壊源を持つ流域の谷口から河口にかけての沖積低地に立地し、河川は、谷口より上流の(1)網状流・側方侵食セグメントsg(勾配約8%以上)と、下流の(2)潜在網状流・堆積sgに分かれ、(2)は(2a)谷口に近い土石流扇状地sg(勾配6%前後)と(2b)ファンデルタsg(勾配約4%以下)に細区分された。(2a)の一部は河岸湾曲部を破壊して網状流路を出現させ、(2b)では人工河道を真砂と泥が越流し面的に堆積した。sg(1)の河岸地と(2a)の人工固定された河道屈曲部の外衝側は特に危険である。 以上をまとめると、気象災害激甚化時代の土砂災害軽減には、ローカルな地形場の条件の多様性や、それを生みだした地域地形発達史の差異を詳細に評価することが必須であることが、明確化されたといえる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行によって、現地調査が全く行えず、新たな情報を現地から直接取得することがほとんどできなかった。室内実験や研究面でも、緊急事態宣言下で、構内立ち入りが厳しく制限される期間が生じ、学部、大学院等の多数の遠隔講義の準備に注力したため、エフォートが当初の予定よりも結果的にやや下回った。
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Strategy for Future Research Activity |
これまでの本研究成果によって、気象災害激甚化時代の土砂災害を軽減するためには、ローカルな地形場の条件の多様性や、それを生みだした地域地形発達史の差異を詳細に評価することが必須であることが、明確化されたということができる。 ローカルな地形発達史にもとづく高精細な地形分類図を全国的に整備していくことが今後必要であり、そのために、2018年の水害・土砂災害の教訓をさらに学ばなければならない。具体的には、今後は、画像解析マッチングを行い、超高精度の土砂動態を明らかにすることと、これまでの成果をまとめて国際誌に投稿し、議論を深める。そして、本研究課題の最終年度を迎えるので、より広い視野に立って、気象災害激甚化時代の土砂災害軽減策に役立つ地形研究の方法論を洗練させていく。最近5年間で発生した土砂災害に関して研究代表者が実地調査した結果、すなわち、2016年広島豪雨(松本・須貝,2018地形;内山・須貝,2019自然災害科学)、2017年九州北部豪雨(宝蔵・高橋・須貝,2019年地理学会)、2018年西日本豪雨真備町土砂氾濫(木村・須貝,2019連合大会)、2019年東日本台風土砂災害(須貝他2019地理学会緊急報告会)などを総括し、それらの成果をも加えて、土砂災害と地形発達の一般的な関係性を見出すことを通じて、本研究課題を強力に推進したい。
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Causes of Carryover |
新型コロナ感染症の流行により、広島と愛媛での野外調査ができなくなり、学会も延期され、調査・発表旅費が未消化となった。また、現地での試料採取機会が得られなかったため、当初予定していた年代測定が、2019年度に採取し保管していた試料のみとなったため、分析役務費を繰り越すこととした。
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