2022 Fiscal Year Research-status Report
Comprehensive research and filming of traditional beekeeping of Japanese honeybee in mountainous areas of Japan
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19K01215
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| Research Institution | Research Institute for Humanity and Nature |
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Principal Investigator |
真貝 理香 総合地球環境学研究所, 研究部, 外来研究員 (30758818)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹川 大介 北九州市立大学, 文学部, 教授 (10285455)
甘 靖超 名古屋大学, 人文学研究科, 准教授 (20789044)
スピーゲルバーグ マキシミリアン 総合地球環境学研究所, 研究部, 研究員 (30811301) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ニホンミツバチ / トウヨウミツバチ / 養蜂 / 伝統養蜂 / 養蜂史 / 映像 / ドメスティケーション |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020ー2021年度は、コロナ禍にあって、各地でのニホンミツバチの伝統養蜂の映像撮影は行うことができなかったが、本年度は、
１） 長野県伊那地方を中心に、フィールド調査および映像撮影が進んだ。長野では現代に残る伝統養蜂の調査・資料収集に、本年度は13回訪問。1990年代に地域の養蜂を調査した地元高校教諭の方のご協力も得て、30年前との養蜂の変化という視点で、調査および映像撮影ができたことは大きな成果である。伊那地方は、養蜂巣箱の形態や標高による植生の差等による養蜂技術の地域差があり、全国の中での当該地の地域性も明確になった。本年度撮影・編集した映像は、次年度に公開予定である。また、長野の伝統養蜂の変化は日本民俗学会で発表行った（甘）。
２） 江戸時代末から第2次世界大戦前の、養蜂の歴史について、①古文書（地方文書）、②行政統計、③書籍、④養蜂関連雑誌を収集し、さらに研究を進めた。長野県伊那市では、今まで翻刻されていなかった養蜂関連の古文書も実見・撮影させていただき、翻刻を行った。全国の行政統計からは各都道府県別に、明治期に移入されたセイヨウミツバチの養蜂の拡大状況、ニホンミツバチ養蜂の現状をデータ化した。養蜂史は、畜産史の中でも先行研究の極めて少ない分野であり、注目すべきデータも得られたため、今後、論文化していく。
３）ニホンミツバチは従来、病害虫に強いと言われてきたが、2010年代よりアカリンダニによる被害が全国で広まっている。山間地域で伝統養蜂を行っている高齢者は、こうした新しい情報にアクセスすることがなく、対策も行っていない人もいることが、フィールド調査の聞き取りの過程でわかってきた。セイヨウミツバチへの病害虫対策同様、ニホンミツバチの病害虫対策の周知・制度整備、蜜源植物の保全など、ミツバチの健康を'One Health'として考えるべきことを学会で発表した（真貝）。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ニホンミツバチの伝統養蜂は、山間地域で高齢者が行っていることが多く、特に2020、2021年度はコロナ禍の影響で、感染対策の見地から現地訪問は、慎重にならざるを得ず、フィールド調査の回数が極めて少なくなった。また、当該期においては映像撮影を行うことが難しかったため（九州など）、当初の予定より、全体的に進捗は遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
科研費の執行を、１年間期間延長することによって、次年度は
１）調査が進んでいなかった九州・対馬地域の調査、映像撮影を行う。
２）長野県では、今年度撮影した映像の公開、また現地での上映会を行い、地域の養蜂文化・歴史について、ニホンミツバチ飼育者、地域の人々を交えた懇談会を行う。
３）4年間の調査研究の成果発表の一環として、２０２３年11月のミツバチサミット2023で、シンポジウムをオーガナイズする。
4)調査研究成果は、随時論文、研究発表することに加えて、研究報告報告を発行する。
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| Causes of Carryover |
本年度で科研費助成期間は終了予定であったが、コロナ禍により研究計画に遅れが生じたため、残額が生じ、１年の期間延長を申請した。
次年度は、九州・対馬地方の調査・映像撮影を中心とした旅費、助成期間の研究報告のまとめ等に使用する。
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