2020 Fiscal Year Research-status Report

Reinvestigation of Katakori (neck/shoulder stiffness) in Japan: comparing with neck pain in the US.

Research Project

Project/Area Number	19K01233
Research Institution	Tokyo Ariake University of Medical and Health Sciences
Principal Investigator	高梨知揚東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (10563413)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	矢嶌裕義東京有明医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00563412) 高山美歩東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (20563414) 高倉伸有東京有明医療大学, 保健医療学部, 教授 (60563400)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	肩こり / neck pain / 比較文化 / 痛みとこり / 質問紙法 / 聞き取り調査 / 病い
Outline of Annual Research Achievements	本研究では、医療人類学的な観点から「肩こり」を一つの「病い」として捉えながら日本の肩こり患者の主観的経験の詳細を明らかにするとともに、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」に対する認識の比較を通じて、これらの共通概念を探索することを目的としている。 2020年度前半では、前年度に引き続き、日本の「肩こり」を有する患者を対象に「肩こり」の個々の主観的経験を明らかにするための聞き取り調査を実施した。前年度聞き取り調査ができなかった年代を対象に新たに6名のインタビュー調査を行い、前年度データも合わせて最終的に47名の聞き取り調査を終えた。調査データから逐語録を作成し、内容を質的に解析した。その結果、原因認識が多様であること、部位や経過が一様ではなく個々人で経験されるパターンで異なること、また対象者個人の中でもライフステージごとに複数の種類の肩こりを経験していることが明らかになった。また、肩こりは「病気ではない」という解釈が大半である一方で、対象者によっては体調のバロメーターやストレスの表象としても捉えており、心身の状態を測る一つの目安として解釈されていることも明らかになった。さらには、ほぼ全ての対象者が、自分自身の肩こりの自覚以前に、幼少期の段階で他者の肩こりに触れる経験をしていることが明らかとなり、自身の肩こりの主観的な経験と合わせて、肩こりの病態イメージを「肩上部の筋の循環が悪くなり固くなっている」現象と捉えていることも明らかになった。今年度の後半では、インタビューの分析結果に基づき、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」の比較調査のための質問紙の作成に着手した。米国の共同研究者と意見交換をしながら、「肩こり」および「neck pain」の性質、部位、原因認識、両者の病態イメージの比較を中心に構成された質問紙の日本語版の原案を作成した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度の研究計画は、前半に聞き取り調査の続きを終えてデータ解析を行い、後半は日本の「肩こり」と米国の「neck pain」の比較検討を行うための質問紙を作成して日本でのウェブ調査を行う予定であった。前半の聞き取り調査では、COVID-19の影響により対面での聞き取りが困難であったため、リモートでの聞き取り調査となった。聞き取り調査および同データのとりまとめ・分析については、概ね予定通り遂行できた。一方で、後半に実施予定の質問紙作成および日本でのウェブ調査の実施については、日本語版と米国版の質問紙を並行で作成したため想定以上に時間を要し、日本語版の原案の作成にとどまり、年度後半に実施予定であった日本でのウェブ調査を実施することができなかった。
Strategy for Future Research Activity	2021年度前半は、日本語版および英語版の質問紙を完成させ、外部調査会社に依頼して、日本の都市部の肩こりを有する人を対象に「肩こり」について、米国の都市部のneck painを有する人を対象に「neck pain」についてウェブでの質問紙調査を行う。年度後半には質問紙調査のデータ解析を行う。現段階においては当初の計画より遅れているものの、2021年度は日本と米国の調査を同時に行うことで、概ね当初の計画通りに研究を推進できる予定である。なお、当初の研究計画から大きな変更点はない。
Causes of Carryover	2020年度実施予定であった日本でのウェブ調査を実施できなかったため、その費用分が次年度使用額として生じている。同ウェブ調査は2021年度に実施するため、その際に使用する予定である。