2021 Fiscal Year Research-status Report
Reinvestigation of Katakori (neck/shoulder stiffness) in Japan: comparing with neck pain in the US.
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19K01233
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| Research Institution | Tokyo Ariake University of Medical and Health Sciences |
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Principal Investigator |
高梨 知揚 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (10563413)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
矢嶌 裕義 東京有明医療大学, 保健医療学部, 准教授 (00563412)
高山 美歩 東京有明医療大学, 保健医療学部, 講師 (20563414)
高倉 伸有 東京有明医療大学, 保健医療学部, 教授 (60563400)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 肩こり / neck pain / 文化比較 / 痛み / こり |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、医療人類学的な観点から「肩こり」を一つの「病い」として捉えながら日本の肩こり患者の主観的経験の詳細を明らかにするとともに、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」に対する認識の比較を通じて、これらの共通概念を探索することを目的としている。
2021年度は、日本の「肩こり」と米国の「neck pain」を比較するための日本語版と英語版のウェブアンケート調査票の作成を行った。本研究では「肩こりはいわゆる『痛み』を含むのか？またneck painはいわゆる『こり』を含むのか？両者を同じと考えてよいのか？」という、「痛み」と「こり」の表現をめぐる両者の性状の異同に関する問いが最も重要なリサーチクエッションであったため、その質問項目の作成に時間を費やした。米国の痛み研究者、および医療人類学研究者とオンラインでのディスカッションを重ねた結果、「こり」の性質の質問項目は過去2年間の質的調査から得られたデータより作成し、「痛み」の性質の質問項目は、世界的に広く用いられているMcGill痛み質問紙の評価項目を取り入れて作成することとなった。これにより、「肩こり」および「neck pain」の性質について、「こり」と「痛み」の両側面から明瞭に比較可能な調査票を作成することができた。また、「肩こり」と「neck pain」の原因や増悪因子に関する認識、またそれぞれのイメージついても尋ねる項目を取り入れ、実際に抱えている症状の比較にとどまらず、両者の「病い」としての認識をも比較することができる調査票を完成させた。
調査票の原案は日本語版・英語版ともに年度前半に作成完了しており、2021年度後半に日本と米国のウェブ調査を終える予定であったが、年度後半の調査会社との最終的な調査フォーム作成に時間を要したため、調査の実施には至らなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度の研究計画は、年度前半に日本語版と英語版の調査票を完成させ、年度後半にデータ収集・分析の予定であった。調査票の原案は日本語版・英語版ともに年度前半に作成が完了したが、ウェブ調査を依頼した調査会社が調査票原案から調査フォームの作成に着手するまでに、当初の予定をはるかに超えて約半年を要したため、ウェブ調査フォームの完成、および予定していたウェブ調査の実施には至らなかった。年度の切り替わりのタイミングで、作業体制を立て直してもらった上で調査会社と調査実施のフローの再検討を行い、2022年度早々に調査を進めることとなっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度前半にウェブアンケート調査を終え、データの収集・分析を行う。難航していた調査会社の調査遂行についても、打ち合わせを行い問題点は解決され、2022年度は問題なく実施可能である。また同期間において、これまで実施したインタビューデータの一部について学会報告をする予定である。
2022年度後半には、これまで実施したインタビュー調査と今回のウェブ調査について解析を進め、学術論文を作成する予定である。
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| Causes of Carryover |
2021年度の予算は全て同年度実施予定のウェブ調査に使用する予定であったが、調査会社による調査票作成に想定外の時間を要し、調査が実施できなかったため当該年度の予算は未使用となった。繰越となった予算は、2022年度前半に延期となったWeb調査に充当し、今年度分の予算は当初の予定通り学会発表、論文投稿に充当する。
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