A theoretical and empirical challenge to unsolved problems in the analysis of the leading indicator property of the term spread

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 19K01767
• Research Institution: Osaka University of Economics
• Principal Investigator: 中尾田 宏 大阪経済大学, 経済学部, 准教授 (50454989)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 小川 貴之 大阪経済大学, 経済学部, 教授 (40434782)
• Project Period (FY): 2019-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 金利期間構造 / 資産価格 / 先行指標 / 景気変動

Outline of Annual Research Achievements

2022年にワーキングペーパーとしたRendu de Lint and Stolin (2003)の資本蓄積とNakaota and Ogawa (2008)の消費耐久性を統合したモデルを作成し、ソフトウェアdynareを用いてシミュレーションを行い、国債の長短金利差が非耐久消費財よりも耐久消費財の成長率に対して高い予測力を持つという結果に基づいた論文を学術専門誌に投稿した。2022年に行った米国の長短金利差と将来のGDP・非耐久消費財・耐久消費財・サービスとの関係性について、構造変化を考慮した分析を2023年第４四半期までデータを伸ばしたたうえで再検証した。データサンプルを伸ばしても米国の長短金利差は非耐久消費財に比べて耐久消費財の成長率をより予測する傾向があるという結果は変わらなかった。加えて、金融政策に関連する変数でコントロールした場合の分析も行った。分析の結果、耐久消費財が非耐久消費財・サービスと比べて長短金利差とより高い偏相関を持つ傾向があることが分かった。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

国債の長短金利差と非耐久財消費財と耐久消費財の関係について、サンプルを伸ばし、分析を再度やり直したため、時間がかかった。
子の養育のために時間がとられ、当初予定していた研究時間の確保が難しくなった。

Strategy for Future Research Activity

米国の長短金利差は非耐久消費財に比べて耐久消費財の成長率の関係性についての分析結果（金融政策に関係した変数でコントロールした結果を含めたもの）を論文にまとめ、学術誌へ投稿する。

Causes of Carryover

当初予定していたより研究が遅れているため、論文の英文校正・学会発表の旅費・論文投稿料等を使用していない。本年度は研究を進め論文を作成し、学術専門誌に投稿するために、研究のための書籍代・論文の英文校正・論文投稿料等に研究費を使用する予定である。