2021 Fiscal Year Research-status Report
若手外国人社員の視点を通じた日本型プロアクティブ行動の質的分析
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19K01820
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
鈴木 伸子 同志社大学, グローバル・コミュニケーション学部, 教授 (40507620)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
トンプソン 美恵子 (平野美恵子) 山梨学院大学, 経営学部, 特任准教授 (20401606)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 外国人社員 / キャリア / 異文化適応 / ポートフォリオ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本企業に入社した外国人社員のプロアクティブ行動（Ashford&Black, 1996;Grant&Ashiford, 2008）に注目し、この行動に対する組織側の受容の実態と、外国人社員側の調整の有無について明らかにすることを目的としている。プロアクティブ行動とは「自分や職場環境に変化をもたらすような、先を読んだ行動」(Grant&Ashiford, 2008※筆者訳)と定義され、個人は組織に影響される受身の存在ではなく、新入社員のような新参者でも能動的に行動しうると考えられている。申請者の過去の研究でも、プロアクティブ行動に相当する新卒外国人社員の言動は見られたが、北米の先行研究とは異なり、日本企業の組織内では評価されずに離職の一因となったことから、北米由来のプロアクティブ行動とは、日本には日本の企業文化や価値観に沿ったプロアクティブ行動の存在を予想した。
この行動を具体的な形で明らかにするには、文脈やプロセスに基づいて解明する必要があるため、本研究では、インタビューを主とする質的なデータ収集と分析を進めてきたが、コロナ禍により研究計画に大きな影響を受けた。また、留学生や海外大学生向けのワークショップを開催してデータ収集とポートフォリオのための内省ツールの開発を計画していたが、こちらもコロナ禍により、致命的な影響を受けた。辛うじて、収集済みのデータから得られた知見によって、査読付論文・単著の執筆、海外大学(タマサート大学大学院／タイ)及び国内シンクタンク（生産性本部）が主催するグローバル人材育成のためのzoom講演会という形で研究成果を発信した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は、外国人社員へのインタビュー調査と、ワークショップ の開催を通じたキャリアポートフォリオの開発を柱とするものであり、当初の研究計画はいずれも対面での実施を想定していたため、長引くコロナ禍の影響を大きく受けた。特に、2021年度と2022年度は、研究成果の公開方法として、海外大学でのワークショップを計画していたため、海外渡航が長らく不可能となったことによって致命的な遅れが発生している。
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| Strategy for Future Research Activity |
急遽オンラインでのワークショップ開催など計画したデータ収集方法をオンラインへと切り替えることを決め、そのための環境整備(PCや周辺機器の購入等)に研究費を充ててきたが、コロナ前後でデータ収集の手法が突然変わってしまったこと、さらに、働き方やキャリアそのものに対する価値観に大きな変化が訪れたことから、データの一貫性に若干の問題が生じている。そこで極力、本研究課題については、既存のデータで研究を完結させ、新たなデータについては別途、アフターコロナのデータとして分析を行う。また、コロナ禍も3年目を迎えて、多少は海外渡航ができる可能性が出てきたため、環境が許すようなら、海外大学でのワークショップや講演会については当初の研究計画の通り開催したいと考えている。
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| Causes of Carryover |
本来の研究計画では、2021年度及び最終年度は研究成果公開のため海外大学におけるワークショップを複数回実施する予定であった。21年度の場合、コロナ禍も2年目を迎えて海外渡航が可能になるのではないかと予想し、そのための予算を組んでいたが、結果的に渡航が不可能となったため、海外旅費として使用する予定だった予算がそのまま未使用で残ることとなった。そこで22年度は、コロナ感染状況に応じての実施ではあるが、これまでの研究成果を発信すべく、タイ・台湾・中国などアジア圏の海外大学において、日本企業での就労を希望する現地学生を対象とするワークショップ及び講演会を実施したいと考えている。
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