2019 Fiscal Year Research-status Report

異文化コンピテンシー尺度の開発と国際人材開発への応用

Research Project

Project/Area Number	19K01893
Research Institution	Bunkyo University
Principal Investigator	山崎佳孝文教大学, 経営学部, 教授 (50387312)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	遠山道子文教大学, 経営学部, 准教授 (30439343)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2023-03-31
Keywords	異文化コンピテンシー / 尺度の開発
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は①「異文化コンピテンシー尺度の開発」と②「国際人材開発への応用」である。2019年度は①「異文化コンピテンシー尺度の開発」について、次の７つの研究活動を実施した。（１）研究倫理委員会の承認。7月に本学の経営学部研究倫理委員会に申請し、9月に本研究が承認された。2021年度以降の研究対象者の追加により2020年1月、変更申請し承認された。（２）尺度のプロトタイプ（原型）の作成。6月－10月の期間、尺度に関する文献調査を実施後、英語（オリジナル）と日本語（翻訳）による異文化コンピテンシーと異文化フレクシビリティ尺度を作成した。その２つの尺度を補完する目的で、異文化学習スタイルの尺度も追加し作成した。（３）研究対象者協力依頼。6月－7月にA大学の教員と事務方の責任者に調査協力の依頼をした。また、2021年度以降の調査となるが、K社の役員に調査協力の承諾をいただいた。（４）アンケート調査の実施。A大学の外国人と日本人留学生、職員を研究対象として、10月末にアンケートの配布、11月末にアンケートを回収した。学生の協力者は136名、職員の協力者は38名である。尚、本調査は無記名方式で実施した。（５）データ分析。回収したアンケートに関して、1月―2月にデータの取りまとめと記述統計分析を行った。（６）英語と日本語のバックトランスレーション。日本語版の尺度がオリジナルの英語版と同じか確認するために実施した。2020年2月、外国語翻訳の専門家に日本語から英語に逆翻訳を依頼し、逆翻訳された英語版の尺度を入手し検討した。（７）アンケート結果報告。2020年3月、A大学職員の責任者に調査協力の御礼と結果を報告した。初年度におけるこれら一連の研究活動から、2020年度以降の研究を確実に進展させることが可能となった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 2019年度は、異文化コンピテンシ尺度の質問項目を決定することである。そのプロセスとして、実績概要に示した研究活動が必要であり、概ね実施した。（１）研究倫理委員会の承認、（２）尺度のプロトタイプ（原型）の作成、（３）研究対象者協力依頼、（４）アンケート調査の実施、（５）データ分析、（６）英語と日本語のバックトランスレーション、（７）アンケート結果報告の7つである。2019年度は（１）～（７）まで実施した。（５）のデータ分析のみ記述的分析にとどまっているが、ほぼ予定通りと考えられる。回収したデータの探索的因子分析を実行することで、質問項目を決定することができる。
Strategy for Future Research Activity	2020年度の目的は、「異文化コンピテンシ尺度」の完成であり、2021年度は、その尺度を活用した「国際人材開発への応用」である。その目的を達成させるための方策として、2020年度については、調査対象者の確保に向けた一層の活動が必要となる。当初A大学の卒業生だけを予定していたが、サンプル数を確実に増やすために、A大学の卒業生だけでなく、本学や他大学を含め調査対象者の範囲を広げ、より多くのデータを取得できるようにする。実際、本学の学生には日本語版によるアンケート調査を実施する予定であり、既に本学の研究倫理委員会から承認を得ている。2021年度の調査は日本と海外企業の従業員を調査対象とするが、K社より２カ国の従業員に対する、協力依頼は取り付けた。しかし、現在、コロナウイルスの影響で、一般的に従業員の削減を行っているため、K社以外の企業に対して調査の協力依頼を行うことにより、研究対象者としてのサンプルの確保に努めることは重要であると思われる。
Causes of Carryover	当該助成金が生じた状況は、セルフ型アンケートシステムのをモンキーサーベイ社からマクロミル社に変更したことで単価が安くなり、同時に料金の割引制度を利用したことによる。合算した助成金239,060円に関する2020年度の使用計画は、セルフ型アンケートシステム料として108,000円、英語から他言語への翻訳料として131,060円。