2021 Fiscal Year Research-status Report
異文化コンピテンシー尺度の開発と国際人材開発への応用
Project/Area Number |
19K01893
|
Research Institution | Bunkyo University |
Principal Investigator |
山崎 佳孝 文教大学, 経営学部, 教授 (50387312)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠山 道子 文教大学, 経営学部, 准教授 (30439343)
|
Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | 異文化コンピテンシー / 尺度の開発 |
Outline of Annual Research Achievements |
≪研究目的と2021年度の実施計画≫本研究の目的は2つある。第1の目的は、異文化コンピテンシーを測定するための尺度の開発と検証である。第2の目的は、開発した異文化コンピテンシー尺度を用いて、国際人材開発の応用を目指すことである。2021年度の研究実施計画は、異文化コンピテンシー尺度の英語版から、インドネシア語とタイ語版を作成することであった。さらに、日系企業の従業員を調査対象として日本人とアジア人の従業員からのデータを収集し分析することであった。 【インドネシア語とタイ語版の尺度の作成】インドネシアとタイの教育機関に勤めるインドネシア人とタイ人に翻訳を依頼し異文化コンピンテンシー尺度のインドネシア語とタイ語版を完成させることができた。 【日系企業の従業員のデータ収集】日系企業K社の日本国内の日本人従業員とインドネシア在住のインドネシア従業員よりデータ収集を実施した。日系企業A社のマレーシア人およびタイ人のデータ収集は、A社に勤める管理責任者の異動によりデータ収集は不可能となった。結果として、K社の従業員の2カ国によるデータを用いることになった。 【追加のデータ収集】国際人材開発の応用を目的とした日系企業A社からのデータ収集が困難を極めたため、実施可能な代替案として日本の大学院に在学している外国人留学生及び大学院修了生を対象にしたデータ収集を実施した。 【学会発表と専門誌への掲載】2021年7月に国際学会で異文化コンピテンシー尺度と外国語に関する研究発表を行い、学会のプロシーディングに論文を掲載した。また、同学会の関連ジャーナルへ投稿し論文が受理され掲載した。2022年3月に大学紀要に異文化ラーニングスタイル尺度の論文を掲載した。また、異文化コンピテンシー尺度の開発の関する論文を2022年度に開催する国際学会に提出し受理された。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
第2の目的である国際人材開発の応用のデータ分析について、やや遅れている。日系企業A社にデータ収集の協力を依頼をした。しかし、データ収集が困難であることが判明したのが2022年の1月末となり、その結果データ分析を2021年度内で完了することができなかった。
|
Strategy for Future Research Activity |
2022年度の研究計画として、①英語による論文の執筆、②国際学会の発表、③協力企業・組織への報告を行うことを予定している。前年度までの計画として、第2の目的である国際人材開発の応用の分析が終了していない。従って、7月までにデータ分析を実施し国際人材開発の応用に関する論文執筆にとりかかる。12月までに国際学会の研究発表と専門誌へ投稿する。計画としてはそれほどタイトではなく実現可能である。
|
Causes of Carryover |
【理由】当該助成金が生じた主な理由として3つあげられる。1つ目は、次年度使用額となった424,408円の内、200,000円についてはインドネシアへの海外主張中止により未使用となった。2021年度に日系企業インドネシア支社へ出張しアンケートの説明と実施・回収作業を予定したが、コロナ禍の状況で中止となり未使用となった。2つ目は、英語版アンケートをインドネシア語とタイ語への翻訳について、代表者の知人に依頼したことにより翻訳料(129,060円)が不要となった。3つ目は英文校正料が90,000円の使用計画が、実際には32,981円使用し、57,019円の未使用分発生した。 【使用計画】2022年度の助成金の合計額は、924,408円となる。使用計画は、国際学会への出張旅費に450,000円、英語論文校正費に100,000円、専門誌への掲載費300,000円、セルフ型アンケートシステム料の55,000円、及び雑費19,408円(プリンター用トナー代)である。
|