2020 Fiscal Year Research-status Report
Study on organizations enhancing creativity through data analysis of behavior and emotion in workplaces
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19K01910
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
稲水 伸行 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (50572830)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 経営学 / 組織行動論 / クリエイティビティ / シミュレーション / ビッグデータ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「組織風土・感情・行動(コミュニケーション)がどのようにクリエイティビティと連関するのか」を明らかにすることである 。日本企業にお いてクリエイティビティを高めることは喫緊の課題である。欧米では、持続的な特性である組織風土から、日々刻一刻と変動する感情や行動との関係が探求されるようになってきている。しかし、組織風土・感情・行動の3つを同時に計測しながらクリエイティビティを促す組織に迫った研究に至っていない。こうした研究には、組織の「マイクロ」な「ビッグ」データを複数の側面から時系列で取得し解析する必要があるのだが、これを実現するためのハードルはかなり高い。さ らに、こうして得られた解析結果をもとに実務的にも耐えうるようなモデル化には至っていない。この課題に取り組むのが本研究である。
本研究の2年目となる2020年度には、ある企業に所属する二百数十名を対象に、組織風土やクリエイティビティを測定する質問紙調査、行動・コミュニケーションを測定するセンシングデータの取得を行い、分析を行なった。その結果、仕事内容に合わせて場所を選んで働くことができるActivity-based Workingと呼ばれる働き方や行動が、職場内の複数のコミュニティを媒介するネットワーク上の役割につながり、クリエイティビティを高めるということが明らかとなった。この成果について、10月に開催された組織学会にて報告し、現在国際的な学術誌への投稿準備を進めているところである。また、これらの成果の頑健性を確認するため、複数企業にて同様の調査を企画しているところである。そのほか、感情とクリエイティビティの関係を探るため、ある企業でアイデアソンと呼ばれるイベントを企画し、その過程のデータを取得し解析を進めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
組織風土と感情、行動に関する「マイクロ」な「ビッグ」データを取得するには、調査先企業の協力が欠かせず、この点が本研究を推進する上で大きなハードル と考えられていた。この点に関して、協力企業を前年度より増やすことができている。また、探索的なデータ取得・分析も含めれば、既に2社分を確保できている。感情面に関するデータは、日誌法などによる定性的なデータに依拠するところもあり、さらにハードルは高かったが、ようやく1社ほど協力企業が見つかり、202１年2月から3月にかけて実験を計画・データを取得しているところである。これらのデータを十分に解析することで、本研究テーマについて一定の成果を上げられるものと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度から2020年度に得られたデータの解析を引き続き行う予定である。また、これらのデータ解析で習得した解析方法を用い、合わせて得られた仮説について、新たなデータを取得し解析を行うことを考えている。特に、2020年度には、感情に関するデータの取得の目処が立ったため、こちらのデータ分析に注力する予定である。また、ある程度蓄積されたデータをもとに、シミュレーションによる実験的試行を繰り返すことで、仮説構築・検証を補完できる可能性が高い。シミュレーションによるモデル化も検討することで、組織風土、感情、行動とクリエイティビティの関係性を明らかにしていく。
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| Causes of Carryover |
当初、申請者の側で調査票作成と実施、行動データ取得のための各種機材の準備・実施およびデータ整理をする予定でいたが、調査協力企業よりデータ提供を頂 く形で研究を進めることができたため、予想外に使用額が少なくて済むこととなった。また、コロナ禍で、調査及び学会報告のための出張がほとんどできず、旅費が未使用となった。2021年度においては、過去2年の分析によって得られた知見をもとに規模を拡大して調査を実施する予定であり、その際に合わせて研究資金を使用することを考えている。
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