2020 Fiscal Year Research-status Report
Subscription Video On Demand in Japan and East Asia: its impact on national and transnational production and distribution of media contents
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19K02055
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
大山 真司 立命館大学, 国際関係学部, 教授 (00778946)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
TSE YUKEI 国際基督教大学, 教養学部, 准教授 (60828408)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | メディア研究 / 動画配信サービス / グローバル化 / プラットフォーム研究 / 東アジアのメディア産業 / クリエイティブ・文化産業 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は動画配信サービスに関するメディア研究の主要文献を購入してレビューを行い、現在の理論研究、実証研究の動向の把握につとめた。また5月には代表研究者が中国北京のデジタルストリーミング文化に関する学会で、また7月には分担研究者が日本のカルチュラルスタディーズ学会で報告を行った。2019年12月14‐15日には、国際ワークショップ 「Subscription Video on Demand in East Asia」が立命館大学衣笠キャンパスで開催された。この分野の主要な文献である『Netflix Nations』を刊行したばかりのRamon Lobato氏、そして、Netflix Japan立ち上げに関わりアニメ・コンテンツを担当されたJulian Lai-Hung氏を基調講演に迎え、海外から集まった10名以上の登壇者とともに、動画配信サービス研究の理論的動向や、各国での状況の報告に関する議論を重ねた。
2020年度は文献調査を中心とした理論的枠組みの構築に加えて、日本、韓国、香港、台湾、中国での現地調査を予定していた。しかしコロナ禍で移動が大幅に制限され、現地調査は不可能になった。非常に競争の激しい業界であり、面識のない業界関係者へのリモートでの聞き取りは非常に困難であった。当然ながら予定してた東アジアの動画配信企業の地域的特異性に焦点をあてた国際学会も中止を余儀なくされた。結果として本年度は文献調査のみに集中することになった。代表である大山はミネルヴァ書房の「プライマリー国際関係学」の中に「グローバル化とメディア」という章を執筆・出版し、Netflixを事例に、グローバル化とメディアの様相について、論文を執筆した。
「グローバル化とメディア」pp. 147-164. 『プライマリー国際関係学』. 板木雅彦他編.ミネルヴァ書房 2021
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2019年度は動画配信サービスに関するメディア研究の主要文献を購入してレビューを行い、現在の理論研究、実証研究の動向の把握につとめた。また5月には代表研究者が中国北京のデジタルストリーミング文化に関する学会で、また7月には分担研究者が日本のカルチュラルスタディーズ学会で報告を行った。こうした基礎的な作業を経て、2019年12月14‐15日の二日間にわたり、国際ワークショップ 「Subscription Video on Demand in East Asia」が立命館大学衣笠キャンパスで開催された。この分野に関連する最新の研究成果である著書『Netflix Nations』を発表したばかりのRamon Lobato氏、そして、Netflix Japan立ち上げに関わりアニメ・コンテンツを担当されたJulian Lai-Hung氏(BlockPunk)を基調講演に迎え、海外から集まった10名以上の登壇者とともに、動画配信サービス研究の理論的動向や、各国での状況の報告に関する議論を重ねた。
2020年度は文献調査を中心とした理論的枠組みの構築に加えて、日本、韓国、香港、台湾、中国での現地調査を予定していた。しかしコロナ禍で移動が大幅に制限され、現地調査は不可能になった。非常に競争の激しい業界であり、面識のない業界関係者へのリモートでの聞き取りは非常に困難であった。当然ながら予定していた東アジアの地域的特異性に焦点をあてた国際学会も中止を余儀なくされた。結果として本年度は文献調査のみに集中することになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は、年度後半には移動に関する各種の規制が緩和されることを期待している。そのうえで今年度は延期せざるをえなかった国際学会を企画したい。また現地調査が制限されることも想定し、現地調査にかわって現地の若手研究者・博士課程院生などへの基礎的な文献調査、各種配信サービスの商品構成を中心としたデータ収集と分析を委託することも検討している。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍で予定していた国際学会が開催できず、次年度に繰り越す決断をした。繰り越し分を使用して、次年度は東アジア地域の比較に焦点をあてた国際学会を、少なくとも一部は対面で行いたい。
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