2022 Fiscal Year Research-status Report
Subscription Video On Demand in Japan and East Asia: its impact on national and transnational production and distribution of media contents
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19K02055
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
大山 真司 立命館大学, 国際関係学部, 教授 (00778946)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
TSE YUKEI 国際基督教大学, 教養学部, 助教 (60828408)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | メディア研究 / 動画配信サービス / メディア産業研究 / 文化産業研究 / 文化研究 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2022年度も引き続き、コロナ対策による対面研究会の制限、特にアジア諸国での入出国禁止措置などで研究活動が制限され、継続して配信サービスに関する文献収集と分析を行った。2022年9月に成城大学でのカルチュラルスタディーズ学会ではCreative Industries in Japanというパネルを企画、司会し、配信サービスを含めた日本のメディア産業に関する議論を行った。2023年１月には立命館大学で分担研究者のYukei Tse准教授と共に、ワークショップ「Media Boundaries」に参加し、配信サービスを中心にしたメディア産業を分析するうえで重要な幾つかの境界線について国内外の研究者と議論を行った。また２０２３年２月にはシンポジウム「The Present and the Future of Media Studies」に参加し、同様に配信サービス企業が世界的なメディアになる中で求められるメディア研究の内容を、教育の面から考察した。こうした研究活動であきらかになったのは、メディア産業の主要プレイヤーの交替に際しては、プラットフォームや技術だけでなく、専門性の高い人材の移動を分析する必要がある、ということである。
また本研究の当初の目的である東アジアにおける動画配信サービスの広がりの地域的な差異に関する洞察を得るため、複数市場にまたがってサービスを提供する動画配信企業が持つカタログの数量的な分析を行う準備を進めており、この分野で経験を持つ客員研究者との打合せを行っている。これにより手作業では不可能な、大量のデータを使った分析が可能になる。異なる文化間のカタログの違いや重なりを可視化することが可能になり、文化的距離感やメディア地理学に関して、新しい知見が得られることが期待される。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2022年度も引き続き、コロナ対策による対面研究会の制限、特にアジア諸国での入出国禁止措置などで研究活動が制限され、継続して配信サービスに関する文献収集と分析を行った。2022年9月、成城大学でのカルチュラルスタディーズ学会ではパネル「Creative Industries in Japan」を企画、司会し、配信サービスを含めた日本のメディア産業に関する議論を行った。2023年１月には立命館大学で分担研究者のYukei Tse准教授と共に、ワークショップ「Media Boundaries」に参加し、配信サービスを中心にしたメディア産業を分析するうえで重要な幾つかの境界線について国内外の研究者と議論を行った。また2023年2月にはシンポジウム「The Present and the Future of Media Studies」に参加し、同様に配信サービス企業が世界的なメディアになった現代のメディア研究のありかたについて、特に教育の面から考察した。昨年度の研究活動であらためてあきらかになったのは、メディア産業の主要プレイヤーの交替という画期的な移行の、経済・文化社会的な様相を理解するためには、技術やプラットフォームだけでなく、専門性の高い人材の移動を分析する必要がある、ということである。今後はこうした側面にも十分な注意を払っていきたい。また分担研究者とオンラインで定期的な打合せを行い、2023年度への延長を決定した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度には研究成果の発表として、国際学会での発表と、SSCI収録英語ジャーナルへの3本の論文投稿と（１本は投稿済み）、日本語のメディア研究領域のジャーナルへの１本の投稿を予定している。
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| Causes of Carryover |
コロナによる研究活動制限のため、2023年度まで延長をした。 2023年度には質的分析ソフト、カタログ数量分析の委託経費、比較的高価な業界分析レポートの購入を計画している。 また可能であれば海外研究者１名の招聘を考えている。
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