2019 Fiscal Year Research-status Report

我が国における鍼灸治療利用の実態と利用者の意識及び満足度に関する全国調査

Research Project

Project/Area Number	19K02067
Research Institution	Tsukuba University of Technology
Principal Investigator	石崎直人筑波技術大学, 保健科学部, 教授 (90212878)
Project Period (FY)	2019-04-01 – 2022-03-31
Keywords	鍼灸治療 / 全国調査 / 利用状況 / 満足度 / 意識調査
Outline of Annual Research Achievements	我が国における鍼灸治療の利用状況と利用者の意識について近年の状況を把握する目的で全国調査を企画した。2019年度は、過去の調査の見直しと、それを踏まえた本研究の調査時期、調査項目等について、有識者を迎えて検討した。2019年10月及び2020年2月に開催した有識者との会議を経て、過去に実施された2003年以降の全国調査について改めて内容を整理し、一覧表を作成した。また、調査受託業者にコンタクトし調査実施形態と実施時期、費用とそれに基づく設問数の目安を確認した。2020年2月初旬までの期間に検討した内容は、①調査実施時期、②調査実施形態、③調査項目数、④調査内容、であった。①の調査時期については2020年の状況を反映した結果を得ることを念頭において、2021年1～3月のいずれかとし、②調査形態は訪問面接形式のオムニバス調査を利用すること、③調査項目数は10～15問程度、④調査内容は、年間及び過去の利用状況と、鍼灸治療に関する意識、満足度のほかに、近年増加傾向にあると考えられるインターネットによる施設選定や、美容やスポーツコンディショニング目的などの利用状況を含めて具体的な調査項目及び選択肢を含めた調査票の原案を構成する予定で推進していた。しかしながら2020年3月以降、新型コロナウイルスの影響が深刻になり、調査時期及び調査内容について改めて再検討の必要性が生じたため、2020年4月に有識者と今後の対応についてディスカッションした。その結果、現状を踏まえた選択肢として、①新型コロナウイルスの影響が十分緩和された時期を待って初期の計画に沿った調査を実施する（この場合調査期間の延長も視野に入れる）。②新型コロナウイルスの蔓延が鍼灸治療利用に及ぼした影響に関する内容を積極的に調査に盛り込む（この場合の実施時期は初期計画通り2020年度末）、の2種類の可能性を視野に入れることとなった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年2月までのの有識者との策定会議及び歴代調査結果の整理と、それに基づく本調査の内容の検討作業は概ね予定通り進行していたが、2020年2月以降、深刻化した新型コロナウイルスの蔓延が、本調査の根幹である鍼灸治療の利用状況や、利用者の意識に一定程度以上の影響を及ぼすことが避けられない見通しとなったことから、調査実施時期や内容、調査方法等の変更を検討する必要が生じた。次年度は、新型コロナウイルス蔓延とそれに付随する動向を注視しつつ、適宜計画を見直しながら推進する。
Strategy for Future Research Activity	新型コロナウイルスの蔓延による緊急事態宣言とそれに基づく自粛要請等が本研究の実施に及ぼす影響として、①鍼灸治療利用状況の大きな変化、②鍼灸治療に対する国民の意識への影響、③調査受託予定業者の調査活動の制約、などが考えられる。これらを踏まえて2020年4月に有識者と今後の対応についてディスカッションした結果、今後の調査計画の選択肢として、①新型コロナウイルスの影響が十分緩和された時期を待って初期の目的に沿った内容の調査を実施する（この場合調査実施時期の順延も視野に入れる）。②新型コロナウイルスの蔓延が鍼灸治療利用に及ぼした影響に関する内容を積極的に調査に盛り込む（この場合の実施時期は初期の計画通り2020年度末）、が考えられる。また、調査委託業者の運営状況によっては、RDDを利用するなど調査形態の見直しも視野に入れる。これらの可能性を含めて2020年度は引き続き研究計画の策定を行う。
Causes of Carryover	2020年2月以降、新型コロナウイルスの蔓延が徐々に深刻化し、2月後半から3月に予定していた有識者と顔を合わせての会議を急遽中止、あるいはそれらの一部をオンラインでの開催に変更したことに起因して、旅費交通費及び謝金の一部の支出が当初予定より減少したため。当該分の経費については、次年度に計画策定会議経費として使用する。