2021 Fiscal Year Research-status Report
ICTを活用した通所系サービスにおけるADL改善・重度化防止モデルの構築
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19K02171
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
古川 和稔 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (90461730)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 先任准教授 (60637106)
石山 麗子 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 教授 (80826454)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
坂田 佳美 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 助教 (50807568)
任 セア 東洋大学, ライフデザイン学部, 助教 (60875912)
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| Project Period (FY) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 通所介護事業所 / ADL低下・重度化予防システム / データベース / ICT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、「通所介護事業所におけるICTを活用したADL改善・重度化予防システム」の有効性と実用可能性を検討した。具体的には、通所介護事業所における利用者のADL低下の実態把握と、利用日増加によるADL低下防止の可能性、および利用日増加の障壁と考えられる項目を明らかにすることを目的に、アンケート調査を実施した。
全国の通所介護事業所26,065事業所から無作為抽出した1,000事業所に質問票を郵送し、161事業所から回答が得られた（有効回収率 16.1%）。本研究の結果、直近6ヶ月間で利用者のADL低下を認識している事業所が79.5%、ADL低下防止の目的で利用日を増加させた経験がある事業所は75.8%、そのうち85.2%の事業所が、利用日増加によってADL低下を防止できたことが明らかになった。また、利用者の状態をデータベース化して、利用日を柔軟に変更するシステムの有効性については、90.7%が有効と思うと回答した。
さらに本調査の結果、通所介護を利用していても、ADLが低下している利用者が一定数いることが明らかになった。また、75.8%の事業所が、当初予定のスケジュールを変更して利用日を増やした経験があり、その結果、85%以上がADL低下を防止したと回答していることは、大変興味深い結果であった。ただし、前倒し利用については、送迎の問題、利用定員の調整、調整を行うスタッフ不足が障壁として挙げられた。
今回、利用回数増加によって実際にADL低下を防げたという結果が得られたことは、今後の実証実験に向けて好材料となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
調査は予定通り実施出来たが、COVID-19感染拡大の影響により、通所介護事業所における介入調査を行うことが出来なかった。また、調査結果について、国際学会での発表を通して、海外の研究者と意見交換を行いたかったが、その機会をもつことができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に実施した全国調査の結果を分析して論文を執筆し、投稿する。また、機会があれば海外の研究者と情報交換し、今後のさらなる発展可能性を検討する。
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| Causes of Carryover |
国際学会発表および情報交換ののための海外出張が出来なかったことと、実践現場を訪問しての活動が出来なかったために次年度使用額が発生した。
2022年度は、コロナの状況をみながら、海外の研究者との情報交換や、実践現場を訪問しての活動を行う計画である。
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